「お客様、私どものブランドはアフターサービスセンターがなく修繕はできません」。

合理的な価格と感覚的なデザインで人気を得ているグローバルＳＰＡ（企画・生産者が流通・販売まで行うファッション ブランド）企業などが、アフターサービスから全く目をそむけていることが明らかになった。

ソウルに住むＡさん（３１、女性）は「雪道で転んで、購入後２週間しかたっていないズボンのお尻の部分が裂けた」と、ユニクロの売り場を訪れた。だが「公式ＡＳセンターがなく修繕は不可能だ」というスタッフの話に、きびすを返さなければならなかった。 Ａさんは「ユニクロのように売り場が多いブランドに、修繕センターがないとは思わなかった」と話した。Ｂさん（２７、女性）はＧＡＰ（ギャップ）で約２０万ウォンするトレンチコートを購入したが、１カ月で腕の部分が一部破れた。 ＢさんはＧＡＰ売り場を訪れたが「デパートの修繕室に委託をして差し上げることができるが、費用はお客様が負担しなければならない」という話にそのまま帰ってきて町内の修繕店に頼んだ。

消費者問題研究所のコンシューマーリサーチは１２日「ＧＡＰ・ＭＡＮＧＯ（マンゴー）・Ｈ＆Ｍ・ユニクロ・ＺＡＲＡ（ザラ）などグローバルＳＰＡブランドのうち、修繕サービスをするところはただの１カ所もない」として消費者不便事例を公開した。中央日報の取材の結果、ＧＡＰ・ユニクロ・ＺＡＲＡの場合、売り場近くの修繕室に、顧客の代わりに修繕服の委託と受け取りをするサービスだけを提供している。修繕費用は顧客が個人的に修繕室に訪れて頼む時と同じだ。ただし「ポケットの裏地を表地の修繕に使えば良い」「ジッパー全体を交換した方が良い」など製品の特性にともなう修繕方法の案内をブランドから顧客と修繕室に提供するという利点がある。ＭＡＮＧＯとＨ＆Ｍの場合は、修繕を代わりに頼めるサービスさえ提供しないことが明らかになった。コンシューマーリサーチは「外部の修繕室に任せる方針を持っているブランドも、実際の売り場では案内がうまくいっていないことが明らかになった」とした。売り場に直接修繕を問い合わせてみたところ、ユニクロは売り場の３カ所が皆「修繕が不可能だ」と答え、ＺＡＲＡは３カ所中２カ所が近くの修繕室を案内した。あるグローバルＳＰＡブランド関係者は「修繕の需要が多くない上に自社でＡＳセンターを運営する場合、費用が増加してジャケットを２万～３万ウォン台に売ることが不可能になる」と主張した。

だが韓国内のＳＰＡブランドは相当数が自主的に修繕サービスを提供している。特に消費者過失で衣類が損傷した場合にも、無償で修繕することが明らかになった。修繕サービスをしない８ｓｅｃｏｎｄｓは「顧客相談室を通じて不満を受けつけ、交換・返品サービスを一般ブランドよりも幅広く実施し、修繕センター運営の代わりをしている」と説明した。

コンシューマーリサーチは「ＳＰＡブランドは安い価格で気軽にワンシーズンだけ着て捨てるという使い捨てファッションとの認識で、アフターサービスが不十分であり、“ファッションゴミ”の量産をあおる恐れがある」と指摘した。