サウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）など中東および北アフリカ９カ国が世界最大の天然ガス生産国カタールと断交したことを受け、韓国国内のエネルギー需給と産業界に及ぼす影響に関心が集まっている。カタールは韓国の最大の液化天然ガス（ＬＮＧ）輸入国であり、サウジアラビアは韓国の最大の原油輸入国だ。今回の断交事態が「敵か味方か」という争いになる場合、エネルギー需給問題が浮上するという懸念が出ている。

カタールと長期契約を結んでＬＮＧを輸入する韓国ガス公社は、カタールからのガス輸入に支障はないと把握している。しかし断交事態が長期化すればＬＮＧ需給問題が膨らむだけに状況を注視している。韓国はＬＮＧ輸入全体の３７％をカタールに依存している。

断交事態が中東の金融問題や投資資金の流出につながる可能性も提起されている。カタール投資庁（ＱＩＡ）は国際金融市場の「大手」だ。ドイツ自動車企業フォルクスワーゲン、米国宝石企業ティファニー、石油企業ロイヤル・ダッチ・シェルなどの株主だ。韓国投資公社もＱＩＡと２０億ドル（約２２００億円）規模のグローバル投資ファンドを運営している。

韓国政府はカタール断交事態が地域の建設工事に及ぼす影響もモニタリングしている。現代建設・ＧＳ建設・大宇建設など国内１７社は計２６件・１１０億ドル規模の建設工事をカタールで進行している。長期契約のためすぐに大きな影響が生じることはないが、建設資材や装備の移動に支障が生じないか注視しなければならない状況だ。

スポーツにもカタール断交事態は影響を及ぼした。サッカー韓国代表は１４日、ロシアワールドカップ（Ｗ杯）アジア最終予選でカタールに２－３で敗れた。韓国がカタールに敗れたのは３３年ぶりだ。韓国代表はＵＡＥで練習をしてからカタールに移動する計画だったが、断交事態で交通が途絶え、クウェート経由でカタールに入国しなければならなかった。

以前までカタールは「ドーハの奇跡」として記憶されていた。１９９３年にドーハで行われた米国Ｗ杯アジア最終予選最終戦でイラクが日本を相手に後半ロスタイムに劇的な同点ゴールを決めたことで、韓国代表が日本を上回ってＷ杯出場権を獲得した。