韓国の進歩勢力は民主化や労働・人権・福祉運動に重要な寄与をしてきた。長年の努力の結果、進歩の二人の指導者、金大中（キム・デジュン）・盧武鉉（ノ・ムヒョン）元大統領が「１０年集権」を達成した。しかし、華麗な集権の裏には進歩価値を脅かすカビが育ちもした。危機は国政能力・共同体責任感・道徳性の三つの柱だった。危機の１次爆発が２００７年大統領選挙の惨敗だった。５３１万もの得票差は地に落ちた進歩への信頼度を表す証拠だった。

李明博（イ・ミョンバク）政権に入っても進歩陣営は危機の泥沼から抜け出せなかった。論理・責任・道徳の間で右往左往した。迷信のような狂牛病波動で共同体の法と秩序を蹂躙（じゅうりん）した。北朝鮮の天安艦爆沈を否認しながら、一部は天安艦を攻撃した北朝鮮の魚雷の残骸から東海（日本名・日本海）だけに住む「赤いホヤ」が発見されたという変わった主張までした。進歩理論家の柳時敏（ユ・シミン）は、天安艦外部爆発は「小説」だと述べた。進歩陣営は４大川事業を大運河だと扇動したりもした。

進歩陣営にとって一番痛手なのは道徳性の危機だ。道徳性こそ保守陣営より優れているべき部分であるためだ。金大中政権では大統領の息子を含む各種不正やスキャンダルが明らかになった。盧武鉉政権末期には家族が腐敗に巻き込まれる衝撃的な事件もあった。




【社説】韓国進歩派の衝撃的な危機（２）