【コラム】韓国も英国のように長い休暇を取ることができないだろうか

【コラム】韓国も英国のように長い休暇を取ることができないだろうか

2017年10月12日15時03分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  韓国では開天節(建国記念日)・秋夕(チュソク、中秋)・ハングルの日と続く10日間の「ゴールデンウィーク」が過ぎた。

  韓国の友人にとっては非常に特別な時間だった。英国の職場では2週間ずつ年に2回程度休暇を取るのは普通のことだ。韓国の労働者は年平均15日の年次休暇のうち半分ほどしか使うことができないという調査結果がある。新入社員に至っては堂々と年次を使えない。欧州やオーストラリアでは労働者に少なくとも20日間の休暇を与える。オーストラリアでは週末や公休日に勤務すれば最大3倍の賃金を支払わなければならない。スペインやポルトガルは最低22日間の休暇を含め個人によってはさらに12日間の休暇を取ることができる。

  また、欧州の労働文化が移植されたおかげで、年次に関係なく与えられた休暇を自由に使える。また、フレキシブルな勤務体制を通じて残業時間まで休暇期間に繰り入れることができる。一日8時間の勤務を基準として、残業時間を集めて8時間になれば休暇を一日追加することができる。このようにして、一人の労働者が公休日を除いて受け取れる休日は最大6週間にもなる。英国の親も私に会うために今月3週間の休暇を取った。

  では、もっとたくさん働けば、休暇期間が長い国よりも国家競争力や生産性が高まるのだろうか。研究によると、韓国人の生産性は先に述べた欧州諸国の労働者の半分を越えるくらいの水準だという。1週間あたりの労働時間が35時間から40時間以上に達する場合、労働者の生産性は事実上減少するということだ。1920年代、米フォード自動車の創業者ヘンリー・フォードが週5日40時間という勤務体制を初めて実施したが、これにはすべて理由があったのだ。

  各種研究が、十分な休暇が生産性の向上につながる背景を分析している。例えば、趣味生活のように個人がやりたいと思う活動に没頭する時間が増えれば業務時間内の集中度が高まる。職場内の人間関係によるストレス指数は落ちて、仕事に対する義務感や満足度は高まった。休日を増やすことは生産性の向上だけでなく、余暇時間の増大による消費振興で経済成長を後押しする効果もある。

  息を通じて私たちの身体は活気を回復させる。家族や友人と過ごす時間が増えることで、親密な関係を築き、コミュニティを充実させることができる。10日間の休日の素晴らしさを味わった者なら、「私たちはなぜ毎年このような長い休暇を取ることができないのだろうか」と自問して見る必要がある。

  ジェームズ・フーパー/英国人・JTBC『非首脳会談』元出演者
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