日本と韓国が映像産業分野で手を取り合って世界市場に進出すれば大きな反響をもたらすでしょう」－－。

日本３大映画社の１つ、松竹の迫本淳一代表取締役（５３）が、日本映像産業振興機構（ＶＩＰＯ）の理事長として訪韓した。ＶＩＰＯは日本政府内の知的財産戦略本部の支援を受け、２００４年末に設立された機関。

２７日午前、ソウル駅三洞（ヨクサムドン）韓国文化コンテンツ振興院で行われた両機関業務協力了解覚書（ＭＯＵ）交換式で「韓国は日本で、日本は韓国で映像関連市場を拡大する必要がある」とし「それよりはアジアと世界市場を目標に協力を強化するのがもっと重要だ」と強調した。

迫本氏は韓日協力が必要な代表的な分野としてアニメーションを挙げた。まず「韓国のアニメーション技術力は日本をしのぐ部分がある。一方、日本は長年の伝統で築き上げたノウハウに強みがある」と前提し「韓国の技術力と日本のノウハウが結合すればこれまでになかった新しい作品が誕生する」と主張した。

引き続き３０日まで開かれる「ソウルキャラクターフェア２００６」を見た所感を述べた。迫本氏は「テレビドラマ『朱蒙』のキャラクターを利用したアニメーション製作計画は非常に印象的だった。日本アニメは歴史物が非常に珍しいので、韓国の斬新な発想が日本業界に良い刺激になる」と説明した。

両機関は１０月末、東京国際映画祭期間に「韓日文化コンテンツ産業セミナー」を共同主催するなど、これから映像産業関連情報交換、人材養成で緊密に協力していくことにした。