グローバル経済の危機が迫っていることを知らせる警告音があちこちで鳴っている。最も大きな問題は米国と中国の通商戦争だ。トランプ米大統領は２０００億ドル規模の中国製品に２４日から１０％の関税をかけると明らかにした。中国は報復関税をかけるだけでなく中間財や原材料など部品と素材の対米輸出を中断する案を準備中だ。ＩＭＦのラガルド総裁は「貿易緊張が高まり暗雲が厚くなっている」と警告した。

米国の基準金利引き上げに触発された新興国危機もやはり沈静化する兆しが見られない。トルコ、アルゼンチン、ベネズエラ、ブラジル、インドネシア、インドなどの通貨が急落を繰り返している。１９９０年代末のアジア通貨危機を連想させるほどだ。１０年近く続いた量的緩和で株式市場と不動産市場のバブル崩壊を懸念する声も少なくない。イェール大学のロバート・シラー教授は「株価が高評価された。悪い時期を控えている」と強調する。ブルームバーグは「ニューヨーク、ロンドン、シドニーなど主要都市の不動産価格が１０年間の上昇期を終えようとしている」と伝えた。

中国の負債問題はまた別の信管だ。ＩＭＦによると２００７～２０１６年の世界負債増加額の４３％を中国が占めた。昨年末現在で中国のＧＤＰ比非金融部門負債比率は２０８．７％で１５０％をやや上回る米国と欧州よりはるかに高い。世界経済フォーラム（ＷＥＦ）のクラウス・シュワブ会長は「次の危機は脆弱な金融システムの中に隠れている」として危険性を指摘している。

小規模開放経済の上に対米・対中輸出の割合が４０％に迫る韓国としてはどれひとつ軽く乗り越えられない要因だ。それでも韓国では関心が国内問題に注がれている。好況を謳歌している先進国はグローバル危機を心配しているのにほとんどの経済指標に赤信号が灯った韓国はのんきに「所得主導成長は正しいか間違いか」と争うのに余念がない。

いま韓国経済は内外で薄氷を歩いているといっても過言ではない。外からは津波が押し寄せるのにどれだけ備えているのか。１０年周期に訪れる通貨危機と金融危機をすでに忘れているのではないのか。