偵察ドローンが飛行し、隠れた敵の砲兵陣地を確認した後、座標を伝える。直ちに後方基地から爆撃ドローンが出動し、該当陣地を焦土化して戻ってくる。

このような未来戦「ドローン部隊」が１０月に創設される。陸軍が当初は来年の地上作戦司令部発足時としていたドローンボット（ドローン＋ロボット）戦闘団の創設時期を１０月に操り上げることにした。２０２１－２０２４年のドローン部隊戦力化のためだ。

陸軍情報筋は２２日、「１０月１日にドローンボット戦闘団が第３軍司令部隷下で発足する」とし「来年初めに１・３軍司令部が統合された地上作戦司令部が新設されれば、傘下の地上情報旅団として改めて編成される方針」と伝えた。

ドローンボット戦闘団は大佐を指揮官とする５０人規模で始まり、来年は３けた以上に部隊員を増員する計画だ。現在ドローンボット戦闘団は約１０台のドローンと４台のロボット装備を確保し、創設準備要員が熟達実験を進めている。今年は軍内の従来のドローンと国防科学研究所（ＡＤＤ）の装備を部隊に編成するなど約３６億ウォン（約３億６０００万円）の予算で６０－８０台の装備を確保するのが目標だ。続いて軍当局は遠距離偵察ドローンと攻撃型自爆ドローンを開発し、ドローンボット戦闘団に編成する。ＡＤＤ内の民軍協力振興院が民間会社を選定して開発を管理する計画だ。１００キロ以内を活動半径とする偵察ドローンは災害・戦闘現場で活用される。攻撃型自爆ドローンは軍事用としては爆弾を載せるが、民間では医療品・物資などを運ぶのに使用できる。軍関係者は「今の民間の技術力なら開発は難しくない」と話した。軍はドローンにロボットアームを付けて地雷の探知・除去をするドローンロボットの開発も検討している。

来年はドローン戦闘実験予算６９億ウォンなど計１２０億ウォンを投入し、２００台の装備で本格的な「ドローン戦闘員」の検証もする。通信中継・偵察・化学生物兵器監視・輸送ドローンのほか、地雷探知・投下型攻撃ドローンなど計１３種類を導入して戦闘性能を測定する。軍関係者は「歩兵大隊と機械化歩兵大隊への導入が計画されているだけに、兵士の代わりにドローンが戦う実質的なドローン戦闘時代が開かれることになるだろう」と説明した。こうしたドローンはまず軍事境界線上から１５０キロ以内に密集した北朝鮮の弾道ミサイルとロケット砲基地を狙うと予想される。

軍内外ではこうしたドローンの戦力化が２０２１年ごろ可能という分析が出ている。陸軍は当初、合同参謀本部と協議した７大ドローン戦力化課題を２０２５年に予定した。しかしこの時期を４、５年操り上げようとしている。７大課題は遠距離偵察ドローン、小型偵察ドローン、通信中継ドローンをはじめ、攻撃型自爆ドローン４種類（作戦半径基準）で構成されている。小型偵察ドローンは現在の技術レベルでも可能であり、残りのドローンも技術発展速度を勘案すると早期開発が可能ということだ。

軍がドローン部隊の戦力化を優先課題に選定した理由は兵力縮小と安保状況の変化のためだ。兵力縮小計画に基づき現在６１万８０００人の兵力が２０２２年までに５０万人水準に減少する。このため兵士に代わる偵察・監視・防御戦力としてドローンボットが必要だった。軍によると、ドローンボットを全体戦力の３０％水準まで引き上げる必要がある。非武装地帯内の監視哨所（ＧＰ）撤収など南北間の安保環境が変化し、むしろドローン戦力化の必要性も高まった。軍関係者は「ドローンの役割は偵察・打撃など戦闘に限られず地雷の探知などにも活用可能」とし「平和な雰囲気の安保状況でも役に立つ」と説明した。