尹相直（ユン・サンジク）産業通商資源部長官が突然、石油化学業種に対する構造調整の必要性を強調し、その背景に関心が集まっている。尹長官が注目していると言及した石油化学・鉄鋼・自動車・製油・造船など５つの業種の中で石油化学業種の実績が相対的に良好なため特にそうだ。

５大業種のうち鉄鋼・造船業はすでに構造調整に入った。一方で石油化学業種は構造調整の無風地帯だった。上半期に低い原油価格のおかげで原料購入費用が減りながら相当数の会社が大幅の利益を出したためだ。ＬＧ化学・ロッテケミカル・ＳＫ総合化学など３社の上半期の営業利益は２兆１１０５億ウォンで昨年同期より１０５．６％増加した。

ところが石油化学業界の内部的には危機意識が広まっている。「世界最大の市場である中国の景気鈍化、米国シェールガス田から生産される値段の安い原料の登場などで、韓国の石油化学産業は構造的な危機に直面している」（ホ・スヨン韓国石油化学協会長、ロッテケミカル社長）という認識が支配的だ。先月の石油化学製品の輸出は昨年同月よりも２５．７％減少した。今年７月の化学製品の在庫は１年前より１１．４％増えた。

中国企業らが大規模供給に出ながら需給がからむ一部の製品を生産するいくつかの企業は、深刻な実績不振を体験している。ポリエステルの原料として使われるテレフタル酸（ＴＰＡ）が代表的だ。ＴＰＡを主力に生産する韓火（ハンファ）総合化学とサムナム石油化学は昨年それぞれ４１億ウォンと７６５億ウォンの営業損失を出した。

業界内部では危機を克服するための努力が始まった。キム・ピョンジュン石油化学協会研究調査本部長は「ＴＰＡ・カプロラクタム・合成ゴムは需給のアンバランスで困難を経験している代表的な石油化学製品」としながら「このような製品を生産する企業の一部は売却の有無を検討中だそうだ」と説明した。

コスト削減のため主要企業が手を組む案も推進することにした。ＬＧ化学・ロッテケミカル・ＳＫ総合化学など主要な石油化学企業は最近、実務者が「石油化学競争力強化民間協議体」をつくって会議を開いた。これらの企業実務者はこの席で、ナフタの共同購入や埠頭・保存施設の共同利用によるコスト削減案などについて議論した。