日本経済新聞が主催する「アジアの未来」国際フォーラムが２６日に東京の帝国ホテルで開かれた。中央日報などアジアの有力メディア１０社がメディアパートナーとして参加する今回のフォーラムで、各国首脳と財界人は「試練を克服するアジアの協力と成長力」という主題で講演と討論を行った。この日の行事にはリー・クアンユー元シンガポール首相とマレーシアのナジブ首相、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）のスリン・ピッスワン事務局長ら１５人が参加した。中央日報からは朴普均（パク・ポギュン）編集人（韓国新聞放送編集者協会会長）が参加した。 この日のフォーラムでは３月１１日に発生した東日本大震災と原子力発電所事故後の日本の復興支援とアジアの経済成長問題が集中議論された。日本経済新聞の喜多恒雄社長はあいさつの言葉で、「東日本大震災と福島原発事故直後に開かれたという点で、自然災害などアジア共通の課題を議論する席になればと思う」と話した。

ナジブ首相は基調演説で、「日本の製造業のマレーシア投資を積極支援し、部品生産が円滑になるよう支援する」と明らかにした。また、「より早い経済成長のためにはアジア地域の統合が重要だ。自然災害に対する日本の対応は立派だが、すべてを予想することはできないだけに地域連係と協力が必要だ」と強調した。

ベトナムのホアン・チュン・ハイ副首相は、「福島原発事故で原発の安全性に対する不安感が高まれば公害を誘発する資源に帰らなければならない。ベトナムは２０２０年の稼動を目標にした原発計画を予定通り推進する」と明らかにした。

リー・クアンユー元シンガポール首相は日本の柳井俊二元駐米大使との対談で、「東日本大震災とその後早い回復を見せた日本人の危機克服能力に賛辞を送る」とした。アジア経済統合に対しては、「社会的柔軟性が高い米国は今後もアジアに影響力を持つだろう（アジア）自由貿易圏に米国を参加させなければならない」と強調した。

一方、この日の会議後に開かれた晩餐行事で中曽根康弘元日本首相は祝辞を通じ、「４月中国・杭州で中央日報・日本経済新聞・新華社が共同主催した韓日中賢人会議ではアジアが大型災害など緊急課題に共同対処するための意味深い提案がたくさん出された。韓日中賢人会議のような国際会議を持続する必要がある」と力説した。

◆「アジアの未来」フォーラム＝日本経済新聞が１９９４年に創設した国際会議。アジアの政財界の人々が毎年東京に集まり未来のアジア共同体と経済統合策などを議論する。今年のフォーラムの収益金は全額が日本赤十字社を通じ地震被害義援金として寄付される予定だ。