２０代の有権者が望む次期大統領は「モラルを備えた庶民型進歩主義者」だった。一方、６０代以上の有権者が望むのは「安定を追求する能力ある父親型」大統領だった。

中央日報が有権者１０００人を対象に実施した世論調査で、「進歩」と「保守」のうちどの大統領を望むかという質問に対し、２０代の有権者は８０．１％が「進歩」を選択した。「保守」は１５．２％だった。「進歩」の回答比率が８０％を超えたのは２０代が唯一。「進歩」の比率は３０代も７９．８％にのぼった。この比率は年齢が高まるほど低かった。しかし５０代でも５７％が「進歩」大統領を望むと答えた。

２０代は「革新」（５６．６％）を望みながらも「安定」（４０．３％）を同時に要求した。２０代が直面している深刻な就職問題が反映された結果という分析だ。２０代は３０代・４０代に比べて強力なリーダーシップを望む心理を表した。「世論重視型」大統領（５６．６％）を好んだが、「カリスマ型」を選ぶ回答者も４０．３％にのぼった。「父親型」「母親型」大統領に対する選好度では「父親型」が６５．６％、「母親型」が２３％だった。

その一方で「庶民型」大統領と「エリート型」大統領のうち「庶民型」（７０．９％）を望む回答が圧倒的に高く、「エリート型」は２５．９％にとどまった。ただ、「エリート型」を望む回答は３０代（１５．４％）より多かった。

ハン・ギュソプ・ソウル大教授（政治コミュニケーション）は「２０１２年の大統領選挙を控え、経済危機論に同調して２０代が急激に保守化した前例がある」とし「２０代は理念的進歩を学習した３０代、４０代とは違い、現在の自分が直面している現実に対する反感を進歩で表出する傾向が強いため、選挙では就職問題の解決など若者層に直結する政策能力によって投票者の意向が急激に動く可能性がある」と述べた。

「モラル」と「能力」では２０－４０代の７０％以上が「モラル」を選んだ。２０代は７１．１％、３０代は８０．８％、４０代は７３．３％だった。６０代以上の有権者も大統領に必要なリーダーシップとして「能力」よりも「モラル」（５１．６％）を選んだ。能力をモラルより重視する回答は４４．７％だった。５０代の回答は「モラル」が５５．０％、「能力」が４０．７％だった。

「革新」と「安定」のうち６０代以上は６１．５％が「安定」を重要な価値に選んだ。すべての年齢帯のうち「安定」が「革新」より多かった年齢層は６０代以上だけだ。５０代は「安定」が４３．６％、「革新」が５１．７％だった。

保守政党に強い支持を表してきた６０代以上の有権者は依然として「保守」大統領を望むという回答が４６．１％と多かった。しかし「進歩」大統領を望むという回答も３６％にのぼった。６０代以上の有権者も「斬新」な大統領（５３．３％）を「経綸」（３９％）よりも好み、「エリート型」（２３．５％）より「庶民型」（６２．２％）を望むと回答した。キム・ヨンチョル釜山大教授（行政学）は「壮年層でも過去の選挙の核心フレームだった理念問題より実生活の安定性問題が浮き彫りになっている」とし「保守陣営が生活の問題に対して実効性のある対策を出せず、理念戦に持ち込めば逆風を受ける可能性もある」と述べた。