中国のメーデー連休（４月３０日～５月２日）に中国人観光客が最も多く選んだ海外旅行先はソウル・バンコク・東京の順だった。中国の国家余裕局（韓国の観光公社）はこれらの都市とタイペイ・香港・シンガポール・プーケット・済州道（チェジュド）・バリ・大阪を今年のメーデー連休１０大旅行先として集計したと官営の中国新聞網が３日報道した。余裕局は中国人観光客がこれらの都市を選んだ理由として、５時間以内の短い飛行時間と相対的に便利な意思疎通を挙げた。

特に韓国は人気ドラマ『太陽の末裔』を活用した韓流スターマーケティングが大きな効果を上げたと環球時報が３日分析した。新聞は連休中に俳優ソン・ジュンギが生まれた大田細川洞（テジョン・セチョンドン）の家を訪れる中国人観光客が殺到し、大田市がサービスセンターを近くに設ける予定だと報道した。

韓国観光公社北京支社のイ・ジャンウィ部長は「中国最大のオンライン旅行会社であるシートリップが、都市はソウル・バンコク・東京、国はタイ・韓国・日本の順で販売したと知らせてきた」として「韓流の影響と日本の熊本地震の反射効果」と解説した。

中国のゴールデンウィークを迎え、世界各国は中国人観光客誘致のために多様な活動を展開した。年間３００万人の中国人観光客が訪れるイタリアは、ローマとミラノで中国の公安（警察）と自国警察の合同巡回査察を実施した。イタリアのアンジェリーノ・アルファノ内相は２日、記者会見で「合同巡回査察は中国人観光客に安全だという認識を高めてもらうために用意した欧州初のサービス」として「２週間テスト実施した後、効果が良ければほかの都市に拡大する予定」と明らかにした。

日本は先月３０日に中国を訪問した岸田文雄外相を通じて破格的なビザ緩和政策を出し、韓国・タイなどと中国人観光客の誘致競争を繰り広げた。日本はまた高価な家電製品を大量購入した中国人観光客の安い日用品ショッピングを中心にした爆買い（一気に処理ショッピング）現象が退潮すると、海外直接購入になじんでいる中国人観光客のために『旅行中』のショッピングを『旅行後』まで延長するやり方で対応に出たと日本経済新聞が報道した。

だが中国の国営新華社通信は３日、日本現地免税店の不法・便法営業を集中的に告発した。日本の中国人専用免税店は日本産の納豆、酵素、深海魚の油などを１箱＝約２万円（約２１万ウォン）をつけて４箱セットで売りつけたが、市中では数千円で買える製品だった。

在日中国大使館は、自国の観光客の被害が続出すると日本の消費者庁などに是正を促したが、日本当局から「どうしようもない」という返事だけを聞かなければならなかったと新華社通信は報道した。