借金をしてでも株式に投資しようという人が増えている。 証券先物取引所は信用取引融資残額が１７日現在４兆７４２億ウォン（約５０００億円）と、過去最高を記録したと１８日、明らかにした。 株式市場が連日、過去最高値を更新する中、こうした信用取引が増えている。 今月から未収取引（株式を取引した後二日後の決済までに代金を納付する制度）が制限され、未収取引投資者が信用取引に移っているのも増加の理由だ。

証券先物取引所によると、今年１月末４７７６億ウォンにしかならなかった信用融資残額は３月に１兆ウォンを超え、今月１７日まで速いペースで増えている。 信用融資残額はわずか３カ月で７．５倍に増えた。 まだ残っている未収取引残額（１１８２億ウォン）まで合わせると１６日現在、計４兆１９２４億ウォンに達する。

ウリ投資証券のパク・ソンフン研究員は「過去の動向をみると、通常、株価が下落する時に信用取引が増え、上昇する時には減少しているが、今回は市場が値上がりする時に増えるという異例の現象だ」と語った。 パク研究員は「株式市場の追加上昇に対する投資者の行き過ぎた楽観から信用取引に踏み切るケースが増えている」と分析した。

個人投資家の売買パターンにも変化が生じた。 これまで個人は株価が落ちれば株式を買い、上がれば売却するという傾向だった。 ウリ投資証券が０３年以降の個人の売買パターンを調べた結果、指数下落時に株式を買ったり指数上昇時に売ったりする確率は７２％に達した。 株式市場の調整局面を利用して買った後、値上がりすれば売るということだ。

今月に入って個人投資家は上昇時に株式を買い、落ちる時に売るという方向に変わった。 逆に外国人と機関投資家は指数が下落すれば株式を買い上昇すれば売る確率がそれぞれ７５％、５０％に達した。

大信（テシン）証券のク・ヒジン・リサーチセンター長は「株価が投資家の期待ほど上がらない状態で信用取引の満期がきた場合、証券会社の反対売買で株式市場に売りがあふれる可能性がある」と語った。 株式市場過熱後の急落の原因になるという指摘だ。