週に１回発行される中央ＳＵＮＤＡＹが扱う主な内容は何か。前週に起きた事件・議題に対する深層分析と、これから関心の対象となる問題に対する予測と診断だ。

先週の中央ＳＵＮＤＡＹもこの公式に基づいていた。日本の安保法案通過を大きく扱い、今後浮上するイシューとして政労使大妥協後の課題と文在寅（ムン・ジェイン）事態に関連する野党の未来などを詳しく取り上げた。しかしイシューの焦点は問題なく合わせたが、本来の記事の細部的な内容では問題点が表れた。

まず、地名に関する不注意だ。日本の安保法案採決と関連し、今後の自衛隊の活動を説明するために５面に挿入された地図の中に、国際的に通用する釜山沖の大韓海峡という名称ではなく、日本が好む「対馬海峡」が堂々と表記されていた。国際的に釜山と対馬の間、そして対馬と九州の間はすべて「大韓海峡（Ｋｏｒｅａ　Ｓｔｒａｉｔｓ）」と呼ばれる。特に前者は大韓海峡という名のもとで西水道（Ｗｅｓｔｅｒｎ　Ｃｈａｎｎｅｌ）、後者は東水道（Ｅａｓｔｅｒｎ　Ｃｈａｎｎｅｌ）という。これは米国中央情報局（ＣＩＡ）・地理協会などでもかなり以前から公認されているものだ。韓日間に海をめぐる地名問題は国民感情上非常に敏感な事案であり、記事の作成で慎重でなければならない。

５面のインタビュー記事にも日中間で紛争中の尖閣諸島を中国名で「釣魚島」と表記しているが、この島は中国（本土）と台湾では呼び方が異なる点を想起する必要がある。

２つ目、記事の配列において内容が似た記事は集め、性格が異なる記事は分離するべき「編集」が十分でなかった点だ。すなわち３面から１５面まで（１２面除く） 「ＦＯＣＵＳ」という名のもと、関連分析記事・寄稿・対談などが掲載されたが、テーマが似た記事を集めず他の記事が混在し、あたかも整頓されていないタンスのようだった。

３つ目、ＦＯＣＵＳというタイトルの紙面の大半が中央ＳＵＮＤＡＹの記者ではなく外部の人の寄稿や対談で満たされている点だ。日本の安保法制関連記事も２面の社説を除いては外部の人の寄稿とインタビューで構成され、さまざまな視点の分析が欠如しているという感じだ。また「９・１９共同声明１０周年」も対談ばかりで、記事の構成が単調という印象を否めない。

これに対し、６面の国連が定めた「持続可能発展目標（ＳＤＧｓ）」の解説は今日の国際動向を説明する有益な記事だった。こういう解説記事が多い場合、読者は日曜日の半日を喜んで中央ＳＵＮＤＡＹと一緒に過ごすだろう。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４４６号）

イ・ソハン韓国海洋戦略研究所長