国の経済がぐらつくと、その国の通貨も価値が墜落するのは避けられない現象だ。いまの米国のドルがそれだ。米国の巨大な貿易・財政赤字に加え、ゼロ金利まで加勢し、ドルの体面は話にならない。各国の外貨準備高でドルの割合が目立って減っており、国際債券市場ではユーロ建て債券がドル建て債券を圧倒している。より安全な通貨に集まるが金の生理だ。低い利子率に為替差損まで覚悟して国際資金がドルに集まり続けることを期待するのは無理だ。こうした流れならば世界の通貨戦争は避けられない。

もちろんドルの存在感が短期で崩壊しないのは明らかだ。しかしドルの覇権に対する挑戦は徐々に大きくなっている。フランスのサルコジ大統領は、「ドルはこれ以上唯一の基軸通貨ではない」としてユーロを含む多極体制への転換を求めた。こうした自信は通貨の価値が大きく高まったユーロを背景にしている。ドルの覇権にとって最大の脅威となるのが中国だ。中国は２兆ドルの外貨準備高を武器に、「われわれが米政府債券を買い続けるとは期待しないように」と圧迫している。中国はまた、香港・マカオはもちろん、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）１０カ国の貿易で人民元取引を初めて認めた。人民元の国際化を進めようとする措置だ。日本もまた手をこまねいてばかりいるわけではない。ただ日米同盟を意識し、公開的な動きを差し控えているだけだ。円共栄圏は日本の長い夢でもある。

世界の通貨戦争が激しくなる場合、韓国も火の粉が降りかかる。ドル安は国際原材料価格を刺激し、再度ハイパーインフレを呼び起すかもしれない。機軸通貨が揺さぶられることに備え、外貨準備高と決済通貨を多様に分散させる必要もある。そうすればウォンの安定を期待することもできる。

しかし世界の主要通貨の角逐戦は、韓国に新たなチャンスでもある。韓国が日米中との通貨スワップに相次いで成功したのも、これら３カ国の神経戦による反射利益だという点は否定しがたい。基軸通貨が変われば世界経済の地形図が根本的に変わることになる。これに備え韓中日の北東アジア連帯に格別に神経を使うべきだ。今のところ、最も効果的な解決策だ。３カ国の通貨スワップ限度をあらかじめゆったりと確保し、アジア通貨基金（ＡＭＦ）創設も加速すべきだ。もちろん最も重要な防護壁は内部の免疫体系だ。強力な製造業と強固な金融システムこそ世界金融の津波からわれわれの生存を図る最高の防波堤になるのだ。