◆学界「マグニチュード７の地震が起きる可能性十分」

一部の学界専門家は慶州地震が終わったというには早いと警告した。延世（ヨンセ）大地球システム科学科のホン・テギョン教授はことし初め、国際学術誌「Ｇｅｏ－ｐｈｙｓｉｃａｌ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ　Ｌｅｔｔｅｒｓ」に断層破裂の面積が地質研が推定した１６平方キロメートルより広い２６平方キロメートルだったとの結果を発表した。ホン教授は地震エネルギーに基づいて逆算すれば、断層が破裂した面積がはるかに大きいと見た。断層の長さは最大地震規模を算定することに欠かせない。東日本大地震当時、地震が発生した断層の長さは南北４００キロメートルに達するほど広かった。

ホン教授は「最大地震規模を確認するには断層の全体の長さを把握しなければならないが、地質研の分析は地震が起きたところにだけに集中して公開された」として「地震以降、震源地周辺に設置した地震計で規模がとても小さい地震を測定した結果、断層が遠くは東海（日本名・日本海）までつながっているかもしれない」と話した。慶州地震が東海断層を刺激して地震を誘発する可能性を排除することが難しいという主張だ。

梁山断層周辺の活性断層の地図作成を主導する釜山（プサン）経済大学のキム・ヨンソク教授と地質研は、土地の中から発見されたこの無名断層が梁山断層から分かれた支流だと見て「トクチョン断層」と名付けた。反面、地球科学分野の専門家たちは支流断層でなく完全に新しい断層である可能性を提起する。事実上、活動を止めた梁山断層から分離された支流断層として見る科学的根拠が不足するという反論だ。梁山断層の支流だと下手に判断すれば、断層の正体と規模を明らかにすることが制限される。

専門家たちは慶州地震直後、韓半島で起きる最大地震規模に対して異なる意見を吐き出した。ホン教授は「最近になって国内専門家たちはほとんど韓半島に起きる最も大きい地震は６．５以上になるということに共感している」として「一部ではマグニチュード７以上もあり得るという分析が出ている」とした。

◆先に来るＰ波を捉えて災害放送時間の確保を

依然として韓半島の地下はベールに包まれている。地質研は２～３月と今月に入り、震源地周辺の第四紀地層に穴を掘って急激な地殻現象を調べるトレンチ調査を行っている。第四紀土壌は最も若い土壌層で、最近起きた地殻活動の痕跡が残っている。来年から５年間、韓国東南地域に地震を誘発する梁山断層周辺の活性断層の地図を描く事業も展開する。

韓国政府は慶州地震以降、地震災難ＳＭＳメールの発送時間を現在５０秒から２０１８年２５秒、２０２０年１０秒に減らすという目標を出した。地質研は地震が起きた直後、最も早く伝播されるＰ波を捉えて早期警報に活用する方法を開発している。


韓経：「慶州地震後、余殐２２００回…『マグニチュード７』起きるかも」＝韓国（１）