世界のテレビ業界が、２０１５年の新年早々から「テレビ戦争」に突入する。舞台は来月６日から米国ラスベガスで開かれる「世界家電展示会（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー、ＣＥＳ）２０１５」で、種目は独自ＯＳを採択したスマートテレビと量子ドット（Ｑｕａｎｔｕｍ　ｄｏｔ）テレビだ。ＯＳはスマートテレビとモノインターネット（ＩｏＴ：Ｉｎｔｅｒｎｅｔ　ｏｆ　Ｔｈｉｎｇｓ）における核心要素だ。量子ドットテレビは、高価格な有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）　テレビの代わるものとして浮上している製品だ。

ＬＧ電子はＣＥＳで「ウェブＯＳ２．０」を搭載したスマートテレビを披露する。ウェブＯＳ２．０は、ＬＧ電子が今年１月にＣＥＳ２０１４で公開したスマートテレビ専用プラットホーム「ウェブＯＳ」を１ランクアップグレードしたのだ。消費者の使用パターンを考慮して、直観的で便利な機能を追加したというのがＬＧ側の説明だ。「お気に入りチャンネル（Ｍｙ　Ｃｈａｎｎｅｌｓ）」は、ユーザーがチャンネルを保存しておけば再び検索する必要もなくホーム画面ですぐにチャンネル変更が可能だ。スピードも速くなった。ホーム画面のローディング時間を最大６０％以上減らし、アプリを切り替える時間も大きく短縮した。米国のネットフリックス（Ｎｅｔｆｌｉｘ）・アマゾンなどと提携して多様な超高画質（ＵＨＤ）コンテンツも確保した。

ＬＧ電子は量子ドット技術を採用した５５・６５インチＵＨＤテレビを公開する。量子ドットは電流を流せば大きさによってそれぞれ違う色を出すナノメートル（ｎｍ）サイズの半導体結晶だ。この結晶をフィルム形態にしてＬＣＤテレビのバックライトに重ねたのが量子ドットテレビだ。量子ドットは、画質やカラーの再現力はＯＬＥＤテレビに比べて多少落ちるが、価格の面では優位にある。従来のＬＣＤテレビに量子ドットフィルムだけを重ねれば良いので、価格が相対的に安くなると展望されている。ＯＬＥＤテレビは画質が優れているが価格が高く、発売されて満２年になっても平面テレビ市場に占める比重が２％に過ぎない。このためＯＬＥＤテレビが大衆化するまで量子ドットテレビがつなぎ役を果たすものと見られる。

世界のテレビ市場１位であるサムスン電子もやはり、まだ公式発表はしてはいないが来月のＣＥＳで量子ドットテレビを公開することが確実視されている。市場調査機関ＩＨＤディスプレイバンクによると、世界量子ドットディスプレー市場規模は昨年の１０００万ドルから２０２０年は２億ドルまで毎年平均１１０％成長すると展望されている。サムスンとしてはＣＥＳ２０１５に量子ドットテレビを出さないわけにはいかない局面だ。

サムスン電子の関係者は「これまで持続的に関連の研究開発をしてきた」として「量子ドットテレビ市場は、来年から本格的に市場が拡大するものとみられる」と話した。サムスンはまた今回のＣＥＳで自主開発したタイゼン（Ｔｉｚｅｎ）ＯＳを装備したスマートテレビを公開する予定だ。サムスンは６月、米国サンフランシスコで行われたタイゼン開発者のカンファレンスで、タイゼンＯＳ基盤のテレビ用アプリ開発キット（ＳＤＫ）の試験バージョンを公開している。

世界のテレビ市場は韓国が主導しているが、中国の追撃も激しい。ＴＣＬは９月にドイツのベルリンで開かれた欧州家電展示会（ＩＦＡ）で、世界最大の１１０インチカーブド（曲面）４Ｋテレビとともに量子ドットテレビを公開して世界を驚かせた。日本のソニーやシャープなどもグーグルのアンドロイドテレビを採用した高画質（ＨＤ）テレビを出す予定だ。

世界のテレビ市場は韓日中３カ国の角逐戦場だ。市場調査機関ディスプレイサーチによれば今年７－１０月期の世界平面テレビ市場で韓国のサムスンとＬＧがそれぞれ占有率２５．４％と１４．５％で並んで１・２位を占め、日本のソニー（７．４％）と中国ハイセンス（６．６％）・ＴＣＬ（５％）が後に続いている。