国内の専門家たちは受賞戦略を語る前に、基礎科学研究に対する投資が先にされなければならないと口を揃えて言う。日本が最近まで科学分野でのみ１３のノーベル賞を受賞したのは１００年間の基礎科学研究投資があったからだという話だ。日本の基礎科学の産室で９人のノーベル賞受賞者を輩出した理化学研究所（ＲＩＫＥＮ）は、９０年の歴史を持っている。一方、我が国で同じ機能のために作られた韓国科学技術研究院（ＫＩＳＴ）は４０年ちょっと過ぎただけだ。日本の歴代ノーベル賞受賞者のうち７人を輩出した京都大学は１４３６年、化学学校（Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ　Ｓｃｈｏｏｌ）として出発した大学だ。

日本と韓国の科学者層は比べることさえもきまり悪い。日本は１８８８～１９２０年の間に１３６０人の科学技術分野博士を輩出した。一方、韓国は１９４５年まで科学技術分野博士がたったの１２人にすぎない。それもすべて米国と日本で学位を受けたケースだ。今日も特に違わない。現在、日本の核物理分野教授は５００人に近いが、韓国は５０人にもまだ及ばない。

教科部パク・ハンシク基礎研究政策官は「昨年、日本物理学者３人のノーベル賞受賞は政府が１９８０年代に建設した大型加速器を利用した研究成果だ」と述べた。日本政府は２００１年「第２期科学技術基本計画」を立て「今後５０年間、３０人のノーベル賞受賞者を出す」という目標を提示した。

韓国も最近になってノーベル賞受賞のための具体的な計画を立て始めた。昨年１２月、教科部は「ノーベル科学賞の夢に向けた基礎科学活性化案」という報告書を発表した。パク政策官は「来年からノーベル科学賞分野を中心に、大学３、４年生以上の学生を毎年１０人ずつ選抜して国内最高の専門家を指導教授に割り当て、博士の学位を受けるまで１０年間１人当たり３億ウォンずつ支援する計画だ」と述べた。


→３　皇城新聞がノーベル賞を１９０５年に紹介