◆就職も英語よりは職務能力

変化する就職市場も語学研修・留学減少に直接的な影響を及ぼした。もはや語学研修の経歴や海外大学の卒業証書が就職の「保証小切手」ではないという認識が広がっている。

ある大企業の人事担当者は「以前は英語の実力が重要な選考基準だとみると、どうしても語学研修経歴がある人に加算点を与えていた」として「だが、ここ数年は英語よりも職務関連能力を重点的に見る方向に採用方式が変わった」と説明した。

また英語の早期教育熱風で過去に比べて英語能力が優れた人が多く、語学研修の経験が特別な加点要因にはならないという指摘も出ている。

海外の大学卒業者に対する認識も過去とは変わっている。別の大企業の人事担当者は「外国の大学を卒業したと言えば優先的に選んでいた時もあったが、今は海外の大学よりも国内の大学出身者を好む」と話した。韓国の企業文化に適応できないという認識が強くなり、外国の大学出身者に対する選好度が低くなったという説明だ。

この担当者は「外国人としばしばコミュニケーションをとらなければいけないとか、外国に対する専門的知識が必要なところには最初から外国人を採用する傾向も増えた」とつけ加えた。

◆日本「さとり世代」と似通って

こうした流れさえも日本に似通いつつあるという憂慮の声もある。日本は「失われた２０年」が始まった１９９０年代初期から留学生の増加幅が鈍化し、１９９０年代後半にピークをつけた後、減り続けた。

景気低迷が長期化しながら「平凡に暮らしたい」「海外で忙しく仕事をしたくない」という考えを持ついわゆる“さとり世代”が生まれた。さとりとは「悟り」「得度」などを意味する言葉で、長期不況で職を見つけるのが困難になりながら金や名誉に関心を持たない青年たちをいう。

日本政府は留学生の減少が経済的・社会的停滞につながるという判断のもとでグローバル人材を育てる政策を出したりもしたが大きな効果をみられずにいる。


大幅に減った海外留学生…１０年前水準に＝韓国（１）