だがオンライン流通チャネルの登場を、好材料とだけ解釈はできないと専門家は話す。

オンラインを通じて中国に流通する化粧品の大部分は、中国政府の衛生許可を受けていなかった。自国企業を保護するために中国政府が規制を始めれば売り上げが急落する恐れがあるという話だ。中国の中間流通業者が化粧品を買い入れて販売しているだけに、在庫管理が正しく行われないというのも危険要素だ。当然、本社と同程度のブランド管理も不可能だ。

ナ・ウンチェ韓国投資証券研究員は「同じ中低価格ブランド化粧品でも自社店舗を持って市場の底辺を広めていく企業と、オンラインや買い出し商人中心に売り上げを増やす企業の株価は別の道を行くほかはない」として「当分の中国の売り上げだけを見るのではなく、今後の売り上げが持続可能かどうを問い詰めなければならない」と話した。彼は「マスクパックのような特定ヒット商品１、２品だけで市場を攻略する中小企業も、品目を拡大しなければ成長を維持するのは難しい」とつけ加えた。

化粧品業種がすでに大きく上昇したことも投資家が確かめなければならない部分だ。世界の化粧品企業の株価純利益比率（ＰＥＲ、株価／株あたり純利益）は平均２８倍だ。国内の化粧品企業の場合、大企業は平均３５倍、中低価格のブランドショップ企業は平均３１倍に達する。今年前半期の大型株が相対的に振るわない中で、中国という自主的成長性を持つ化粧品株に投資家が集まったためだ。

ヤン・ジヘＫＢ投資証券研究員は「ＭＥＲＳ事態で激減した中国人観光客がどれくらいのスピードで増えるかを確認した後に投資すべきだ」と助言した。




韓国化粧品、中国のおかげで翼をつけたが…（１）