【時視各角】性急におごった文大統領のピザ
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2018.08.22 13:35
最近、米ワシントンで注目を集めている「ホットプレイス」はワーフ(Wharf)地域だ。ワーフ(埠頭)という名称から分かるように水産市場があった黒人の貧民街だった。2年ほど前、ワタリガニを買いにここを訪れた当時の周囲の暗い雰囲気を覚えている。最近ここを訪れて驚いた。桑田碧海だった。インターコンチネンタルホテルなど世界的なホテルが建設され、アパート・住商複合団地・ショッピングセンター・アートセンターなどが並ぶ。ポトマック川沿いにある有名レストランやブランド店は行列ができるほど賑わっている。ワシントンの名物になったのだ。後に聞いたところ、ワーフの再開発にはなんと20年もかかったという。5年かけて周辺コミュニティーとの連係性など5つの目標が準備され、その後の15年間はワシントン市が内務省・住宅都市開発省など連邦政府、開発企業、住民と計600回余りのミーティングをしたという。住居価格上昇、財源の確保など複雑な問題を事前に解消するため週一回のペースで熟考を繰り返した結果に得られた成功だ。
日本東京の代表的な住居・文化空間「六本木ヒルズ」もそうだ。1986年に東京都が再開発誘導地域に指定した後、地主500人を説得するのに14年かかった。日本人特有の根気と原則優先主義もあったが、この期間に長々と1000回以上の懇談会があった。このような過程が繰り返されながら、地域住民も「官庁と開発会社は自分たちに嘘をつかない」と信頼するようになったのだ。
朴元淳(パク・ウォンスン)ソウル市長が先月シンガポールを訪問した席で「龍山(ヨンサン)・汝矣島(ヨイド)統合開発」に言及した後、該当地域の住居価格は1カ月間に2億ウォン(2000万円)以上も上がった。朴市長は19日、江北区の屋根裏部屋で1カ月間ほど過ごして出てきた後、「1兆ウォン(約1000億円)を投じて江北優先開発に集中する」という計画を発表した。兆ウォン単位の開発計画が1カ月置きに出てきた。非江南圏の住居価格もうごめいている。とはいっても江南の住居価格が下がるのではない。住居価格が上昇すると、国土交通部とソウル市が住居価格の合同取り締まりに入った。自分たちが事故を起こし、自分たちが事故の取り締まりをするコメディだ。