最近放映終了したドラマ『応答せよ１９８８』は、韓国が原油安・低金利・低ドルの３安好況を享受していた８０年代中後半を背景にしている。８５～８６年に石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は米国の石油会社の増産を牽制するため大々的な物量攻勢を行った。当時国際原油価格は１バレル当たり２８ドルから１４ドルと半分になった。米国が景気浮揚のためプラザ合意によりドルを強制的に引き下げ、この過程で金利も低くなった。輸出に依存してきた韓国経済にはこの上ない好材料だった。企業は原油価格下落で原価節減に成功し、低金利で投資も増やすことができた。ドルが下がりウォンの価値が高くなったが、日本や台湾などの通貨価値は相対的にさらに大きく上昇し価格競争力まで確保することができた。原油価格下落は家計の実質購買力を向上させ利子負担を減らし消費増加につながった。８６～８８年の韓国の年平均経済成長率は１２％を前後した。貿易収支が黒字に転じ対外債務償還の負担に苦しめられた韓国の財政も余裕ができた。

だが最近の原油安は８０年代と正反対の効果をもたらした。韓国開発研究院（ＫＤＩ）など政府系研究機関５カ所がまとめた報告書によると、韓国は国際原油価格が１バレル当たり６３ドルを維持する時、１バレル当たり９０ドルの時より原油輸入費用を３００億ドル減らすことができる。これを通じ約３０兆ウォンの実質所得増大効果も期待できる。しかし最近国際原油価格が３０ドル台まで下がると、原油安の肯定的効果はほとんどが相殺されている。

現代経済研究院のカン・インス院長は、「原油安により世界的な有効需要が不足して輸出単価が下落しても輸出量が増えない苦しい状況が起きている」と説明した。実際にサウジアラビア、ロシア、ブラジルなど原油輸出に依存した新興国は財政難を理由に各種プラント工事発注を大幅に減らしている。このため造船や建設などと、この分野に製品を供給する鉄鋼業まで売り上げ不振に陥っている。原油価格下落が長期間続くという見通しが続き中東の産油国が世界の証券市場に投資した資金をかき集め始める場合、国際金融市場も揺らぎかねないという懸念まで出てくる。

低金利も景気回復に特別な寄与をできずにいる。対外的な不確実性が大きくなり企業は投資に負担を感じている。消費心理もなかなか回復しない。むしろ家計負債急増という負担を抱えているという指摘もある。昨年６月に韓国銀行が基準金利を引き下げた直後、７～９月期の家計負債は３４兆５０００億ウォン急増した。現在の家計負債は１２００兆ウォンに迫る。ウォンが安くなったが輸出もなかなか改善しないでいる。人民元や円など主要輸出競争国の通貨価値がさらに大きく下がり価格競争力につながらないためだ。メリッツ総合金融証券リサーチセンター長のイ・ギョンス氏は、「最近の景気不振には石油価格の急落による中東系オイルマネーの回収、ドル高ウォン安などが複合的に作用している。主な要因が改善されない限り不安な市場環境は続くだろう」との予想を示している。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４６３号）