中国が今後１０年間の摩天楼建設につぎ込む資金だけで１兆７０００億元（約２８兆７６０４億円）に達するとされる。中国に吹く摩天楼建設ブームの原因は何か。１９３０年代に米国を席巻した摩天楼ブームは経済力と先進科学技術を誇示する側面があった。６０年代の日本の超高層ビルブームは日本の戦後復興を象徴する意味が強かった。中国も誇示の側面が大きい。企業はブランドを高め、都市はイメージを向上し、政治家は業績を残すことができる。特に李克強首相が中国経済発展の核心として都市化を叫んでいるのが摩天楼建設の巨大なエンジンになっている。中国は１０年以内に２億５０００万人の農民を都市で吸収する計画だ。都市人口が多くなれば賃金が上がり各種消費業種が回復する。

しかしリスクは残っている。安全問題が主要な脅威だ。消防・資材・建築など各種リスクが隠れている。摩天楼が並ぶ上海の浦東地域は地盤沈下が懸念されたりもする。不良施工会社が建設に参入するのも問題と指摘される。特に完工後に市場の賃貸状況が良くない場合が最も大きなリスクだ。「摩天楼の呪い」という言葉がある。９９年にドイツ銀行の分析家アンドリュー・ローレンスが提起した概念で、天文学的な費用がかかる超高層ビルプロジェクトは主に資金調達が容易な通貨政策緩和時期に始まるが完工するころには景気過熱がピークに達し、バブルが消え結局経済不況を迎えることになるというものだ。

◇安全問題、不況のせい、「摩天楼の呪い」の懸念も

ニューヨークの２大富豪であるクライスラーのウォルター・クライスラーとゼネラルモーターズ（ＧＭ）のジョン・ジェイコブ・ラスコブが展開しただれがもっと高いビルを作れるかの競争でクライスラービル（３０年）とエンパイアステートビル（３１年）が落成するのとともに米国は大恐慌に陥った。また、７３年にニューヨークにワールドトレードセンターを作った時はオイルショックを迎えた。世界１位のブルジュ・ハリファもまた、着工当時の２００４年は中東のオイルマネーと西側金融会社の投資資金が集まり類例のない好況を謳歌していたが完工時の２０１０年初めには２年前から吹き荒れたニューヨーク発の金融危機のため深刻な苦痛を味わった。

中国もそのような前轍を踏むだろうか。ローレンスが話す「摩天楼の呪い」はいくつかの結果をつぎはぎした結果であり法則ではないという指摘もある。カギは中国の経済力にかかっているということだ。摩天楼の空室率を最小化できるほど中国経済が好調に進む限り心配は杞憂にすぎないという話だ。天下第一の摩天楼に向かう中国の野心は折れそうにはなさそうだ。

ユ・サンチョル中国専門記者


中国の超高層ビルブーム…「摩天楼の呪い」懸念も（１）