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大韓サッカー協会長、W杯の南北・中国・日本共同開催の可能性を示唆

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2018.06.14 08:11
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「2030年ワールドカップ(W杯)を南北(韓国・北朝鮮)と日本、中国が共同で招致する可能性を考慮することができ、それが不可能でも2034年には招致の機会がくるだろう」。

大韓サッカー協会の鄭夢奎(チョン・モンギュ)会長は聯合ニュースのインタビューで、2030年に南北と日本、中国がW杯を共同招致することに期待感を表した。

 
鄭会長は「一つの大陸でW杯を開催すればその後の2大会は開催できないが、2030年W杯を韓日中が共同開催する可能性を考慮できる」とし「招致申請国が一つもなければ2030年W杯を共同開催する可能性がないわけではない」と述べた。続いて「北と中国、日本にも共同招致を提案した」とし「9月または10月に共に議論する機会がありそうだ。コンソーシアムを構成すれば2034年招致の可能性は大きく高まるだろう」と強調した。鄭会長は「北は戻ってから開催を検討してみると答え、独自開催を考えていた中国も政府と話すという反応を見せた」と伝えた。

2030年W杯はアジアの国が開催する可能性が低い。2022年W杯がアジアサッカー連盟(AFC)加盟国のカタールで開催されるからだ。第1回大会の1930年大会を開催したウルグアイが100周年を記念して招致すれば名分でも劣るかもしれないが、2030年W杯の招致に失敗しても2034年の開催のための「事前布石」という点では悪くないというのがサッカー協会の判断だ。

鄭会長は北中米3カ国(米国、カナダ、メキシコ)が2026年W杯招致競争でモロッコを退けたことに関し、「全体投票参加国(203カ国)の67%にあたる134票を受けたのは、北中米が商業的にも施設的にもリスクが少ないと加盟国が判断したためとみられる」と分析した。

この日、鄭夢奎会長はロシアのモスクワ・エキスポセンターで開催された第68回国際サッカー連盟(FIFA)総会に韓国代表として出席し、2026年開催地の決定に一票を投じた。

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