７日、文在寅（ムン・ジェイン）大統領とドナルド・トランプ米大統領の首脳会談では両側の合意できわどい「地雷」は避けたという評価だ。本当の成績表は１１日、ベトナム・ダナンでアジア太平洋経済協力（ＡＰＥＣ））首脳会議の期間中に開かれる文大統領と習近平主席の会談で明らかになるという分析だ。韓米（７日）、米中（９日）首脳会談以降開かれる会談だからだ。

まず、トランプ大統領の訪韓を控えて浮上した米中間の均衡外交問題や韓国の「３不原則」（米国のミサイル防衛体系の編入、ＴＨＡＡＤの追加配備検討、韓日米軍事同盟など不可）問題は大きい負担だった。文大統領はトランプ大統領との会談以降「米中の間で均衡外交をするというわけではない。外交関係を多角化し、バランスが取れている外交関係を作るという意味」と説明した。３不に対しては両側が公開的に言及せずに避けた。しかし、千英宇（チョン・ヨンウ）韓半島（朝鮮半島）未来フォーラム理事長は「記者会見の内容に限っては実際にどのような話がやりとりされたのか、戦略的交感があったのか分からない。首脳会談よりは両首脳の散歩や晩さん会場でさらに重要な話が交わされただろう」としながら「実際、どれほど胸襟を開いて話し合われたのかは今後の連携がどれほどうまくいくかを見守る必要がある」と話した。朴洙賢（パク・スヒョン）青瓦台（チョンワデ、大統領府）報道官も今回のトランプ大統領の訪韓を振り返って「今後、越えるべき山も多く、渡るべき川も多く残っている」と話した。

ダナンの状況は違う。トランプ大統領の訪韓を控えて３不論争まで巻き起こし、かろうじて実現させた韓中首脳会談だ。習主席は文大統領と対話を交わしたトランプ大統領に会った後、文大統領に会う。韓米首脳が北核問題で中国側の積極的な役割を引き出すように対話したとすれば、文大統領も習主席との会合で中国の確実な意志を引き出してこそ米国の懸念を払拭させることができる。だが、中国が文大統領の年内訪中カードを口実に３不原則をより明らかに約束してほしいと圧力をかけるかもしれない。

文大統領としては重要な試験舞台だ。青瓦台関係者は「国連の対北朝鮮制裁決議案を中心にした国際社会との連携過程で中国の役割を迂回的に強調することになるだろう」と話した。