江北（カンブク）サムスン病院精神健康医学科のシン・ヨンチョル教授は「大人の仲間はずれは、非言語的だと表面になかなか出てこない」と話した。凝集力（互いに引き合う力）を重視する韓国国内の職場文化の特性上、ご飯を一緒に食べない行為さえも個人には大きい傷になりうるというのがシン教授の説明だ。

専門家たちは職場内のいじめ問題を、これ以上個人だけに任せてはいけないと指摘する。企業にとっても相当な損害だ。職業能力開発院は、仲間はずれの問題１件が発生する場合、最低１５４８万ウォン（約１３３万７４００円）以上かかると推定した。仲間はずれにあった被害者の欠勤や不誠実な勤務態度、直属上司や人事チーム課との面談時間などを費用で換算した数値だ。外国の場合、職場内仲間はずれを暴言やセクハラなどと同じ問題として受け止め、多様な規制方案を整備している。フランスでは職場内の仲間はずれ問題が発生した場合、事業主に責任を問うている。フィンランドの場合は事業主が職場内のいじめを確認したら改善措置をするようにしている。職業能力開発院のソ・ユジョン専門研究員は「職場内仲間はずれ防止のための教育を強化するなど積極的な対策が必要だ」と話した。




殺人まで招く“仲間はずれ”、韓国会社員１３％が「被害」（１）