このような要因で造船業現状の尺度である英国の造船海運調査会社クラークソンの「新造船価指数」も上昇の勢いだ。この指数は２０１６年末１２３から昨年末１２５に、今月２日には１２６に上がった。新造船価指数とは、新しく建造した船の価格を指数化したもので、１９８８年１月の船舶価格を１００にして毎月価格を総合した数値だ。新規船舶建造の需要が増えれば新造船価指数も上がる。

米国・ロシアなどが本格的に天然ガスの生産を拡大しようとする動きを見せながらＬＮＧ船の発注も増える兆しだ。グローバルエネルギー企業Ｓｈｅｌｌ（シェル）によると、全世界のＬＮＧ生産能力は２０１６年２億６４００万トンから２０１９年３億７８００万トンへと４３％増える見通しだ。シェルは２０２０年からＬＮＧの供給が不足すると見られるため、直ちに生産設備の投資も必要だと見ている。

サムスン重工業のチョン・ホンシク常務は「今年、米国とモザンビークの新規ＬＮＧプラントだけで約４５隻のＬＮＧ船が必要だと見ている」とし「業界が２０２０年からＬＮＧタンカーの不足を懸念している状況で関連市場の展望はとても明るい」と説明した。

この他に、国際海事機関（ＩＭＯ）が推進している船舶環境規制の導入も韓国の造船業界に肯定的な要因だ。来年９月からすべての船舶に平衡水処理装置の搭載を義務付け、２０２０年から温室効果ガスである硫黄酸化物の排出規制が強化すれば親環にやさしい船舶製作技術の優位がある韓国の造船会社の仕事も増えるだろうという観測だ。

最悪の状況は避けたが、朗報だけがあるわけではない。韓国造船３社は昨年より良好な受注実績を上げると見られるが、営業実績面では大変な一年になるものと見通している。企業間激しい受注競争と固定費の負担で収益規模は思ったより大きくない可能性もあるということだ。

韓国信用評価のアン・ジウン研究員は「昨年、韓国造船３社の売り上げ額は前年より３０％減り、今年も１０～２０％の売り上げ減少が予想される」とし「売り上げが萎縮している中で減価償却費と人件費など固定費の負担はより一層大きくなり、今年も営業実績の悪化が避けられない」と分析した。


「相次ぐ受注朗報」久しぶりに笑う韓国造船３社（１）