１９９７年１１月に通貨危機が発生すると、「憂国之士」が続出した。「早くから危機を警告したが、私の話に耳を傾けず、こうした事態になった」という主張だった。これをメディアに流したりもした。韓国銀行（韓銀）は同年３月にすでに通貨危機を警告する報告書を出していたと、自己防御に動いた。他の研究機関や専門家も「私は警告した」と主張した。

さらに通貨危機の主務部処である財政経済院（現企画財政部＋金融委員会）内で「私は警告した」という声が出てきた。責任を免れようというのか英雄になろうというの知らないが、多くの人が似たような対応をした。そのような才能がない人たちは通貨危機の主犯にされた。

学習効果はすごかった。２０００年代のドットコムバブル、カード大乱、不動産過熱、金融危機など経済が揺れる度に「私は警告した」が相次いだ。鋭い洞察力を持って危機を予測したり政策を批判したりした人が多かったが、そうではない場合も少なくなかった。こういうものが複雑に絡んで状況判断をさらに難しくさせた。

危機を警告するのは確かに意味のあることだ。破局を防ぐきっかけを提供する。さらに予測が外れても負担は少ない。意図があろうとなかろうと、実際に危機を迎えれば「私は警告した」グループに入りことができる。危機が来なければどうなるのか。何ともなく通り過ぎれば済む。予測が間違っていたと指摘し、恥さらしにされることはない。

ヌリエル・ルービニ・ニューヨーク大教授は２００８年、世界金融危機を予想したことで、世界的な名士となった。勢いづいたルービニ教授は２０１３年に世界経済に大恐慌に近い「パーフェクトストーム」が来ると警告した。パーフェクトストームは来なかった。世界経済は依然として不安定だが、今後もしばらくパーフェクトストームは来ないとみられる。それでもルービニ教授は金融危機をあらかじめ警告した非凡な学者として記憶されるだけだ。

最近最も話題になっている経済学者トマ・ ピケティ・パリ経済大教授は、貧富の差が広がると予想した。過去３００年間、資本収益率が経済成長率より大きかったというデータを根拠に挙げた。２つの数値をあまりにも単純に比較したという批判があるが、経済構造が変わらない限り彼の予測通りになる可能性が高い。予想とは違い、貧富の差が減ればどうなるのか。みんなが満足するためピケティを責める人はほとんどいないだろう。


【コラム】韓国の景気、座して死ぬのか戦って死ぬのか（２）