もちろん彼らは、当時フィンランドが非同盟中立を標ぼうしながらも、国連のような国際舞台で親ソ路線を支持したという事実を認めた。しかしソ連との基本的な信頼があったため、フィンランドが７３年にヘルシンキ協約を作り出し、軍備統制と人権問題を持続的に議論するヘルシンキプロセスを主導できたということだ。東西両陣営の間で「懸け橋」国家の役割を遂行したのだ。米国とＮＡＴＯがフィンランドの領土を利用してソ連を侵攻するかもしれないというモスクワの懸念、逆にソ連がフィンランドを通じてスウェーデンとノルウェーを侵攻するかもしれないという西側の懸念を同時に払拭するため、国防分野で厳格に中立を堅持したりもした。この過程で、フィンランドはソ連の軍事脅威に備える強力な国防態勢を維持し、武器体系も米ソ両国から獲得した。

冷戦期間中、フィンランドの対ソ経済依存度が大きく深まり、その結果、ソ連の政治的な圧力に脆弱だった。輸出市場と安いエネルギー供給源の確保のため、７０年代以降、フィンランドの対ソ貿易依存度は４０％に迫ったりもした。しかし親ソ政策を主導したウルホ・ケッコネン大統領は「地球上のすべての国家が社会主義を選択するとしても、フィンランドは市場経済を守るだろう」と述べるほど、独自の経済路線を守った。対ソ経済依存を減らすための多角化戦略も怠らず、フィンランドの国民企業ノキアはまさにこうした努力から誕生したということだ。

このように見ると、「フィンランド化」を単に強大国に対する弱小国の一方的な隷属と規定する見方には同意しがたい。むしろ変化する対外環境に柔軟に適応した弱小国の生存戦略と見なすのが妥当ではないだろうか。中国の浮上に向き合う韓国も同じだ。北東アジアの秩序の変化が韓半島のフィンランド化を招くという不吉な確信に苦しむ必要はないという意味だ。むしろ韓国の運命は強大国の戦略的選択ではなく、我々自らの団結と対応戦略にかかっているということこそ、冷戦期のフィンランドの生存戦略が韓国に与える貴重な教訓であるはずだ。

文正仁（ムン・ジョンイン）延世大教授・政治外交学


【中央時評】「フィンランド化」という名の幽霊＝韓国（１）