韓国国防部が米国ペンタゴンのように映画を通じて軍のイメージアップ効果を試みるようになったのは２０００年に入ってからだ。『パール・ハーバー』のようなハリウッド映画に米軍が積極的に協力したという事実に刺激された結果だ。

韓国戦争当時の学徒兵の戦友愛を描いた『戦火の中へ』（２０１０）は、銃器・タンクなどの軍装備が相当数支援された。空軍は北朝鮮の挑発に対抗する空軍戦闘機操縦士の活躍を扱った『Ｒ２Ｂ：Ｒｅｔｕｒｎ　Ｔｏ　Ｂａｓｅ』（２０１２）にＦ－１５Ｋ戦闘機を提供し、空軍基地での撮影も許可した。昨年末に公開した『容疑者』の場合、１回だけ登場する空中降下シーンのために輸送機を貸した。現在、第２次延坪（ヨンピョン）海戦を素材に撮影中の映画『Ｎ．Ｌ．Ｌ．－延坪海戦』で海軍は高速艇・哨戒艦・海上ヘリコプターなどを提供し、海上訓練の撮影まで許可した。

米国でのように軍の支援を拒否された映画もある。『ＪＳＡ』（２０００）は板門店（パンムンジョム）を公開できないという理由で、『ブラザーフッド』（２００３）は国軍の強制徴集のような問題シーンがあるという理由で支援しなかった。脱北者出身の海賊が韓半島（朝鮮半島）に核テロを試みる内容の『タイフーン／ＴＹＨＯＯＮ』（２００５）は下剋上のシーンが問題になった。

韓国軍の映画支援の歴史は、分断という特殊状況を抜きにして考えることはできない。反共イデオロギー強化を目的に軍が映画制作を支援し始めた。１９４８年に発生した麗水・順天（ヨス・スンチョン）事件を扱った『城壁を突き抜けて』『国のために』（１９４９）を始め、『帰らざる海兵』（１９６３）などの映画が作られた。『帰らざる海兵』の場合、兜率山（トソルサン）戦闘シーンにタンク１０台、ジェット機１２機、３０００人余りの海兵隊員を支援提供した。８０年代にカラーテレビ時代となってから軍は『倍達の旗手』のようなテレビシリーズを後押しすることもあった。