その代案として浮上したのが早期警報だ。気象庁は昨年からＭ５．０以上の国内地震が発生したら５０秒以内に国民安全処などの関連機関に通知している。２０２０年までにこれを１０秒に縮める作業を推進している。だが今回の慶州地震では気象庁が規定どおり国民安全処に通知したのに国民が災難文字メッセージを受け取るまで８分ほど遅れた。早期警報は最大限時間を短縮することに意味があるため、韓国も日本のように直接気象庁が発令するよう調整しなければならない。

地震を把握する気象庁の能力も一層強化されなければならない。今回の慶州地震の被害が規模に比べて異例に小さい理由として地震が比較的深い１５キロで発生したことが指摘されている。地震の被害は震源の深さと密接に関連している。震源地と震源の深さは地殻構造モデルによって決定され、深さのほうがモデルに敏感だ。現在、気象庁が使っているモデルはＩＡＳＰ９１で、深さ２０キロに上部地殻と下部地殻を分けるコンラッド（Ｃｏｎｒａｄ）面がある。しかし韓半島の地殻にコンラッド面が存在しないため気象庁の分析モデルはこれを反映するものに代えてこそ一層正確な深さを決めることができる。また気象庁のホームページの地震年表に震源地の深さも提示されるべきだ。

幸い慶州地震が近隣の古里（コリ）・月城（ウォルソン）原子力発電所の安全性に大きな問題を提起することはないようだ。しかし今回慶州で発生した強震は原発の耐震設計の重要な要素である地盤振動減衰についての新しい情報を提供した。この情報とそのほかの追加情報に基づいて発電所の地震災害を再評価する作業が必要だ。

歴史の地震の記録によれば７７９年に慶州で家々が倒壊して１００人余りが死亡した地震などＭ６．７と評価される地震が４回発生した。梁山断層で今後この規模の強震が発生するだろうと予想されるが、その時期を正確に予測することはできない。韓半島はユーラシアプレートの内部に位置し、プレート内部の地震活動の典型的な特性である不規則性を見せる。プレート内部の地震活動はプレート構造論では説明が難しいため世界中の地震学界の話題になっている。別の言い方をすれば韓国はプレート内部の地震活動の研究のための良い環境を具備している。政府の画期的な支援で国内に十分な研究人材が確保されれば、韓半島の地震災害を効率的に管理できることになるだろう。それだけでなく世界中のプレート内部の地震研究を主導する立派な研究成果もたくさん出てくるだろうと考える。

イ・ギファ　ソウル大学地球環境科学部名誉教授

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【時論】歴史記録を見ればさらに怖い慶州の強震（１）