今年に入って世界の証券市場が波打つ中で、韓国の証券市場はそれなりに善戦していると調査された。大信証券が主要４０カ国の証券市場の騰落率を調査した結果だ。これによれば年初以降、韓国の証券市場の騰落率は１６日基準でマイナス３．７２％だ。下落率が高い順で見れば２７番目の成績だ。

イ・ギョンミン大信証券研究員は「中国証券市場が２０％近く下がった状況で、韓国の成績は善戦したとみることができる」として「ＫＯＳＰＩが１９００ラインよりも下がると機関の資金が流入し、同期間に円高で自動車とＩＴ株が上昇して下げ幅を減らした」と分析した。

実際に他国の証券市場の成績を見れば、韓国が相対的に善戦したということが分かる。下げ幅が最も大きかった国はギリシャ（マイナス２３．５１％）で、次がイタリア（マイナス２０．８３％）だった。中国（マイナス１９．８５％）、エジプト（マイナス１７．８８％）、香港（マイナス１６．９％）、日本（マイナス１５．６５％）なども１５％以上下落した。ドイツ・スペイン・オーストリア・デンマーク・スイス・フランス・ベルギーなどもマイナス１０％台の成績を出した。

先進国の中では欧州や日本の不振が目立った。欧州の証券市場は世界の景気低迷の憂慮に加えて最近ドイツのドイツ銀行が「ココボンド（偶発転換社債）」の配当利子を支給できないだろうという噂が広がりながら下げ幅が大きくなった。イ研究員は「特に銀行をはじめとする金融株の急落が財政の脆弱な南欧証券市場の下落傾向を主導した」と説明した。

日本の証券市場は、中央銀行である日本銀行（ＢＯＪ）のマイナス金利導入などの景気浮揚策にも円高が進み株価が急落した。特に日経２２５指数は最近１週間で１１．１％下落して１５日は一日で７％以上反騰するなど変動性も大きかった。中国・香港などの不振は中国経済に対する不安感のせいだ。

イ研究員は「年初以降、人民元安の憂慮が大きくなり、さらに景気の不確実性が加勢しながら成績が良くなかった」として「中国の経済指標が依然として振るわず今後の展望も不透明だ」と展望した。

一方でベネズエラ（６．８７％）・ペルー（４．３２％）・インドネシア（３．３１％）・チリ（０．９３％）・メキシコ（０．２９％）・タイ（０．１％）は今年に入って株価指数が上がったと調査された。