代表的な「煙突産業」である鉄鋼メーカーが情報通信（ＩＴ）企業に変身することはできるだろうか。再任に成功して来月「シーズン２」を始めるポスコの権五俊（クォン・オジュン）会長がドイツと米国の代表的スマート工場を訪問しこの可能性を打診する。ポスコは２６日、「権会長がきょう出国し、来月初めまでドイツのシーメンスと米ゼネラルエレクトリック（ＧＥ）などを訪問する」と明らかにした。権会長はこれらの生産現場を視察してスマートファクトリー技術共有とグローバル事業の共同推進などを協議する計画だ。

スマートファクトリーは既存の生産工場にモノのインターネット（ＩｏＴ）、ビッグデータ、人工知能などの技術を組み合わせた生産システムをいう。最高品質の製品を最も効率的に生産できる方式で、第４次産業革命の核心に選ばれる。

権会長がシーメンスやＧＥと関連事業協力を推進するのは、これらの企業が世界で最も先を行くスマート工場を運営しているからだ。シーメンスは制御・計測・ＩＴを融合したアンベルク工場をスマートファクトリーとして稼動している。この工場は産業自動化設備の頭脳の役割をする工場ロボット頭脳チップ（ＰＬＣ）を作る所だ。１０００個ほどのＩｏＴセンサーを設備に連結し１日にデータ５０００万件を分析する。不良品が発生すればすぐにラインを止めて対処できるシステムを導入し不良率を４０分の１に減らした。米国で訪問するＧＥは製造業者からソフトウェア会社に変身している代表的な企業だ。それだけポスコがベンチマーキングする要素は多い。航空エンジンや発電用タービンなどを生産するＧＥは製造業にＩＴ新技術を融合している。最近ではモニタリング分析用アプリを開発し工場内にデジタル生態系を構築した。単純に人間の手を機械やロボットに代替する自動化とは概念が異なる。


韓国ポスコ、ＧＥとシーメンスから第４次産業革命のノウハウを伝授（２）