ドイツ人日本学教授が、独島（トクト、日本名：竹島）をめぐる日本の主張を激しく批判した。 批判者は、独デュースブルク大学東アジア研究所のフロリアン・クールマス教授（５６）だ。

クールマス教授は今月２日、スイスの権威紙ノイエ･チュルヒャー･ツァイトゥング（ＮＺＺ）に「独島または竹島、大韓海峡内の権利と歴史」なる文を寄稿した。 同文でクールマス教授は「独島問題を国際法廷で争おう」とする日本の主張に対し「公平で意味のある提案だろうか」と問うた後、子細に反論した。

まず、独島が日本領土だとソウルで発言して物議を醸した駐韓日本大使を「外交官に極めて重要な資質たる礼儀を兼ね備えていない」と指摘した。

また、独島問題を歴史的な脈絡から探るべきだと主張した。 韓国が独島問題をオランダ・ハーグにある国際司法裁判所（ＩＣＲＣ）で争うことに反対していることについても「敗訴の恐れに注目するのは、この問題の歴史的背景をしっかり把握できていないからだ」と論じた。 クールマス教授は「過去の国際法は、韓国の正常な状態を失わせ、韓日併合をなし遂げる道具となった」とし「韓国でハーグは極めて苦痛の記憶と結び付いている」と指摘した。 また「高宗（コジョン）皇帝は、１９０７年にハーグで行われた第２回国際平和会議に３人の特使を派遣した。 １９０５年に日本が乙巳条約（第二次日韓協約）を結び、韓国の外交権を奪ったことに抗議するためだ。 しかし、日本は国際社会の同意の下、ハーグ会議での韓国代表を務めることで、韓国の主権はく奪が国際法によって適法とされた」と論じた。 さらに「日露戦争を終結させるため、セオドア・ルーズヴェルト米大統領の仲裁によって１９０５年に締結されたポーツマス条約のせいで、韓国は日本の被保護国になった」と指摘し「これがきっかけでルーズヴェルト大統領はノーベル平和賞を受賞したが、韓国は主権を喪失した」とルーズヴェルト大統領を批判した。

クールマス教授は「韓半島は沖縄や北海道の次に日本が求めた膨脹政策の目標地だった」とし「日本は１８７０年代以降、韓国の力を弱めるために体系的な工作を行い、国際法を極めて悪賢く利用した」と分析し、この時点で国際法は、強大国の命令に従って反映されていたと指摘した。

クールマス教授は１９７１年５月に日本に留学し、１７年間日本で日本学を研究した。 大学では現代日本語と日本の文化・歴史を講義しており、ドイツでも屈指の日本通学者だ。