構造調整に向け進んできた現代重工業が進路を変えた。現代重工業の権五甲（クォン・オガプ）社長は１日に談話文を出し、「会社の体質を変えようとする努力は仕上げ段階で、材料費節減努力も定着しつつある。何よりいまは沈んだ雰囲気を盛り返し新しい姿で会社を回復させるためにともに努力しなければならない時」と明らかにした。

人為的な構造調整の全面中断を宣言したのだ。固定費を減らすために図体を減らすより組織員の士気を高める方向に船首を回すという意味だ。すでに適正水準のダウンサイジングが完了したという判断も背景にある。権社長は昨年９月に現代重工業グループの旗艦である現代重工業の最高経営責任者（ＣＥＯ）になった。現代重工業が昨年第２四半期だけで１兆１０３７億ウォンの赤字を記録するなど不振が続き救援投手として起用されたのだ。権社長の構造調整は鋭かった。グループ役員２６２人のうち３１％に当たる８１人を減らした。収益を出せない事業も果敢に整理した。重複する海外法人も統廃合した。

海外駐在員の数を減らす代わりに絶対に必要な人員は短期派遣形態に変えた。社長執務室のすぐ横のスペースには制度改善専従チームを置いた。迅速なコミュニケーションのためだった。

組織も積極的に統合した。現代重工業、現代三湖（サムホ）重工業、現代尾浦（ミポ）造船のグループ内造船３社の営業組織を統合し船舶営業本部として再スタートさせた。今年初めには１３００人に達する大規模な希望退職を実施した。現代重工業従業員２万６７１０人（２０１４年末基準）のうち５％ほどがこの時に会社を離れた。

だが、権社長はもう「ムチ」よりは「ニンジン」に傍点を置く側に船首を向けた。まず事業部別に大々的な権限委譲を約束した。権社長は「購買・生産・営業・人事など多くの権限を事業代表または本部長に渡し、全権を持って運営していくようにする」と明らかにした。また「多様な職級の代表で未来企画委員会を作り、会社のビジョンと目標を一緒に作っていく。生産職でも事務職でも関係なく経営陣と率直に話す時間を多く作る」と付け加えた。社員の士気向上のため経営状況が改善されれば支給することにした１００万ウォンの特別激励金も条件なしで支給することにした。

だが、現代重工業が航海する海は広い。現代重工業は昨年３兆２４９５億ウォンの営業損失を記録し、今年もまだこれといった業績改善がみられずにいる。今年１～３月期も１９２４億ウォンの赤字を出している。

ただインド市場で具体的な成果が出てきている点は希望的だ。インド政府は近く１８億ドル規模の液化天然ガス（ＬＮＧ）運搬船事業を発注する予定だ。