空想科学映画で出るような技術が我々の日常と働き方を根本的に変えている。１０の職業のうち６は今後３０年以内にロボットと機械によって自動化するだろうという主張も出ている。日増しに変化する現実の中で、消えつつある雇用に対する心配よりは新しい雇用に対して関心を注ぎ、徹底した準備をすることが重要だ。

長期間にわたって雇用の変化を見ると、未来の雇用をある程度察することができる。１９６０年から２００９年まで職業の変化を分析した研究は単なる繰り返し作業は次第に減少し２０％程度減った一方、型にはまりにくい抽象的・分析的能力と対人関係を重視する雇用は約３０％増加したことが分かる。最近、各国の企業対象のアンケート調査では未来の人材の中心的な能力として知的能力、批判的・創造的な思考、協同と疎通、説得と妥協などを挙げている。様々な方法で業務を遂行する、いわゆる「問題解決スキル」だ。雇用もこのような能力を求める方に変わるのが明らかだ。

韓国の大人たちは果たしてこのような傾向で競争力があるだろうか。悲観的だ。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）資料の韓国大人の能力を見ると、読解（１６位）、文章力（１４位）、数理（１１位）、情報通信技術（ＩＣＴ）スキル活用度（１７位）の面で調査対象３３カ国のうち優秀な方だった。だが、唯一「未来競争力」という問題解決スキル活用度は２９位と最下位圏だ。特に、これを集中的に活用する高熟練・専門職分野の大人たちが他国の類似した職種の大人たちと大きな差をつけている。

なぜ問題解決スキルがまともに活用されていないのだろうか。原因は個人と職場、労働市場の構造的問題から見出すことができる。まず、問題解決スキルに必要な専門知識を習得し、これを周期的にアップデートしようとする個人的努力が足りない。雇用学習（ｌｅａｒｎｉｎｇ　ｂｙ　ｄｏｉｎｇ）を経験した韓国の会社員の割合はＯＥＣＤ平均（２０．８％）の半分にも及ばず（９．７％）、勤労者３人中２人は雇用から新しいものを学ぶ必要性を感じていない。個人の低い学習への熱意が問題解決スキルの蓄積および活用不振と関係があるということだ。