中国の規模が大きくなり国際社会での存在感が大きくなることで中国の未来がどうなるのかに対する予測が活発だ。楽観的な「中国世紀論」または「パクス・シニカ」から「中国機会論」「中国危機論」「中国脅威論」など多様だ。こうしたさまざまな予測のうち学界だけでなく大衆の非常な関心を集めるのは最も悲観的な見通しである「中国崩壊論」だ。周期的に登場するこの中国崩壊論はいつもはずれるてはまた登場する。なぜそうなのか。

◇流行のように登場する中国崩壊論

中国崩壊論が本格的に登場したのは１９８９年の天安門事件以降だ。西欧社会は中国共産党がこれ以上執権できなくなり東欧の社会主義国のように近く崩壊すると予想した。代表的な予言者がフランシス・フクヤマだ。８９年に発表した論文と９２年に出版した『歴史の終わり』で彼は西欧の自由民主主義が共産主義を押し倒して人間が作り出した政府の最終的な形態として位置付けられ、中国もやはりそのような過程を経るものと予測した。

米フーバー研究所のヘンリー・ローウェン専任研究員も９６年に発表した論文「小長征（Ｔｈｅ　Ｓｈｏｒｔ　Ｍａｒｃｈ）」で所得増大にともなう自由化の要求で中国共産党は１人当たり国内総生産（ＧＤＰ）が７０００～８０００ドルになる２０１５年ごろに没落するものと予言した。中国専門家のペンシルバニア大学アーサー・ウォルドロン教授もやはり９８年に発表した文で共産党独裁体制は市場導入にともなう挑戦に勝ち抜けず１０年以内に崩壊すると予想した。しかしこれらの予測はすべてはずれた。

中国崩壊論は９７年のアジア金融危機以降再び姿を表わした。中国系米国人弁護士のゴードン・チャンは２００１年に著書『やがて中国の崩壊がはじまる』を通じ構造的改革に消極的な共産党は中国が直面した多くの難題を解決できず、結局世界貿易機関（ＷＴＯ）加入による衝撃により５～１０年以内に崩壊するだろうと主張した。チャンは２０１１年に中国の崩壊時点を２０１２年に修正したがこれもまたはずれてしまった。

２００８年の金融危機以降も中国崩壊論が台頭した。輸出が打撃を受け中国経済が低迷し、チュニジアなど北アフリカを襲った「ジャスミン革命」が中国にも流入して中国共産党が近く崩壊するだろうという見通しが広がった。だが、なんと中国経済は崩壊どころか独歩的成長でむしろグローバル経済の回復を牽引する機関車の役割をした。

中国崩壊を予測した多くの中国専門家は予言者になるよりもイソップ童話に出てくるオオカミ少年の身分になったのだ。中国の未来に対する悲観的予測はなぜ繰り返し生産され、またなぜその時ごとにはずれるのか。これに対する答として自分たちの発展経験から中国を眺めようとする西欧の自民族中心主義（ｅｔｈｎｏｃｅｎｔｒｉｓｍ）と関連があるという指摘が多い。


＜悃ャイナインサイト＞中国崩壊論はなぜ毎回はずれてはまた登場するのか（２）

＜チャイナインサイト＞中国崩壊論はなぜ毎回はずれてはまた登場するのか（３）