「事前医療意向書（ＡＤ）書きましたか？」（医師）

「え？　それは何ですか」。（患者）

「それなら延命医療を続けましょうか？」（医師）

「何の話なのかまったく…。」（患者）

２０１８年２月に施行される延命医療決定法は、人工呼吸器、抗がん剤、血液透析、心肺蘇生術（ＣＰＲ）の４種類の延命医療行為を中断できるようになっている。最初の対話は現在の時局を集中治療室に例えたものだ。医療陣がこれ以上延命医療をしないようにと勧告するが患者には馬耳東風だ。患者は朴槿恵（パク・クネ）大統領だ。

まさかこうしたことが起きると考えたことがないのでこうした反応はもしかしたら当然かもしれない。少し具合が悪いが疲れや風邪程度と考えビタミン・胎盤注射に頼ったのかもしれない。

ところが突然病状が表われた。１０月のＪＴＢＣのタブレットＰＣ報道が「重病」と暴露した。精密診断に入った。組織検査にＣＴ、ＭＲＩ、ＰＥＴ－ＣＴなどの先端装備を当てるとすぐ進行性４期がん、すなわち末期という診断が出てきた。６回のろうそく集会の叫びが下野、退陣、弾劾へと追い立て、ついに臨終の状況に追い込まれた。

延命医療決定法第２条は「回復の可能性がなく、治療しても回復できず、急速に症状が悪化し死亡が差し迫った状態」を臨終過程だと定義する。朴大統領の現状はこれにぴったり合う。革新的新薬（方策）もない。奇跡が起きるならばわからないが。

米ハーバード大学医学部のアンジェロ・ボランデス教授が作った「末期患者の選択」という動画には、人工呼吸器を付けるため喉に管を挿入する場面が出てくる。「人工呼吸器を付ければ食べ物を食べられず話もできない。苦痛が激しく強い麻酔をして集中治療室で治療を受けることになる」と説明される。

実際の苦痛ははるかに激しい。栄養剤や抗生剤などの管、機械の音、まぶしい明かり…。集中治療室は一時も安らかさを許容しない。心肺蘇生術（ＣＰＲ）をすれば肋骨が折れたりもする。家族や知り合いの暖かい手助けともお別れだ。家族も苦痛で集団で憂鬱に陥る。家計（経済）はめちゃくちゃになる。あれやこれやと社会経済的費用もばかにならない。

朴大統領は痛みを調節し安らかに末期を過ごす緩和医療を受けるとすでに宣言していなければならなかった。現在のように権力を下ろさずに延命医療をしＣＰＲまでするのは生命の延長ではなく死亡時期の延長だ。最後の機会が残っているかもしれない。いまからでも延命医療中断を宣言してこそ最小限の品位でも守ることができる。それが本人と国民のための道だ。

シン・ソンシク論説委員兼福祉専門記者