「日本大地震で家族を探す被災者を見て開発」…急成長する“ネイバーライン”=韓国

「日本大地震で家族を探す被災者を見て開発」…急成長する“ネイバーライン”=韓国

2012年03月16日10時57分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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李海珍(イ・ヘジン)NHN取締役会議長は「昨年の東日本大震災当時、日本国民のコミュニケーション場面を見て‘ネイバーライン’の開発に着手した」と述べた。
  李海珍(イ・ヘジン)NHN取締役会議長(45)は昨年3月中旬、出張のために日本・東京にいた。東日本大地震が発生した直後だった。テレビでは、被災者が涙を流しながら家族や親せきと連絡を取ろうとする姿が繰り返し放送された。被災者は電話がつながらず、ソーシャルネットワークサービス(SNS)のカカオトークやワッツアップを開いて家族と友人を探した。

  李氏は「数日間テレビの映像を目にしながら、『コミュニケーション道具は結局、大切な人との疎通を強化するのに使うものではないだろうか』と考えが浮かんだ」と語った。そうでなくとも3、4カ月前から「新しいスマートフォン向け疎通道具」について悩んでいたところだった。

  李氏はすぐに日本NHNの研究陣に「新しい製品を一つ作ってみよう」と提案した。その年の4月、日本にモバイルメッセンジャー開発チームが設置された。チーム員15人は毎日夜勤した。一日4時間以上睡ることがないほどだった。そして1カ月半後、「ネイバーライン」が誕生した。

  ネイバーラインはフェイスブックやツイッターのようにIDさえ分かれば知らない人にも話しかけられる「半公開ソーシャルネットワークサービス」(Semi-open SNS)ではない。家族・友人・同僚のように身近な人とのコミュニケーションを強化した「知人サービス(Closed SNS)」方式を選択した。ネイバーのIDでメッセージを送れるが、カカオトークのように携帯電話住所録に入力された人を対話相手に追加する機能も含めた。東日本大震災を思い出しながら自分がどこにいるのかを家族・友人に知らせることができる位置送信機能も追加した。

  チーム員はラインを開発した後、「必ず成功する」という思いで自発的に翻訳に取り組んだ。開発陣の国籍は韓国・日本・米国・中国など。チーム員が母国語に翻訳したアプリケーションを出し、自然な形でグローバル市場に進出できた。日本人研究員は「日本では親がスマートフォンを、子どもは一般フォンを使うケースが多いので、一般フォンでも使えるようにしよう」とアイデアを出した。結果は大成功だった。現在、日本での加入者数は880万人で、ラインを出した国のうち最も多い。

  当初はiPhone用だけを出す計画だったが、アンドロイドフォンが普及し、アンドロイドバージョンも出した。世界のライン利用者は8カ月間で2000万人を超えた。カカオトークに比べて6カ月も早い。28カ月のフェイスブック、26カ月のツイッターより3倍以上も早い。

  ラインはスイス、サウジアラビア、台湾、香港、トルコなど16カ国のアプリストアで1位になった。NHNは今月初め、加入者が300万人にとどまっている「ネイバートーク」を終了させてラインに統合した。

  ラインの加勢で韓国モバイルメッセンジャー市場では、NHN出身の先輩後輩同士で善意の競争が繰り広げられることになった。利用者数が最近4000万人を超えたカカオトークは、李氏とNHNを共同創業した金範洙(キム・ボムス)氏(46)が開発した。元ネイバー対現ネイバーの対決構図だ。カカオトークの関係者は「競争を歓迎するが、実際の使用者数を考慮すれば、国内ではどのサービスもカカオトークを超えるのは難しいだろう」と述べた。
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