韓国に在留している外国人専門職員の１０人に７人は韓国生活に満足していることが分かった。

しかし、夜勤の多さで仕事と私生活のバランスが取れない部分や位階秩序が厳格な企業文化の適応に困難を感じていることが調査された。

現代経済研究院のチョン・ヘヨン専任研究員は３日、報告書「外国人専門職員の国内在留現況およびその示唆点」で、韓国内で仕事をしている外国人の半分程度（４９．６％）が入国後、韓国に対する印象が肯定的に変わったと分析した。

半面、「否定的に変わった」という回答は８．７％に過ぎなかった。この報告書は、昨年１０～１１月に韓国で働く教授などの専門職や大企業職員１１５人のアンケート調査を基に作成された。

外国人材の韓国生活満足度はおおむね肯定的だった。アンケート調査を通じ、韓国在留に満足しているかとの質問に「かなり満足している」と答えた比率が４８．７％で最も高く、「非常に満足している」という比率も２０．０％を記録した。「普通」と答えた比率は２４．３％、「かなり不満足」という外国人は６．１％にとどまった。

しかし、外国人は職場生活と関連した部分では不満を訴えた。回答者のうち３６．９％は過度な勤労時間により、仕事と私生活のバランスがうまく取れないと答えた。また、外国人に排他的で位階秩序が明確な企業文化（２４．６％）でも不満が多かった。言語問題を挙げる比率（３０．７％）や高い住居費による「居住地準備」（２１．９％）に不満がある回答も相当数だった。

知人に韓国の就職や滞在を推薦する意向があると回答した比率は５０．４％（「非常に高い」と「高い」）となった。推薦する可能性が低いと答えた比率は１４．７％（「非常に低い」と「低い」）であることが調査された。

韓国生活に役に立つ政策を尋ねた質問では「言語訓練」が５点満点中４．２点で最も高く、「行政支援」（４．０点）「通訳などその他言語支援」（３．８点）等が後に続いた。

チョン・ヘヨン研究員は「実際の職場と関連した部分で不満を感じ出国を決意する場合が多いことが分析された」とし「外国人差別や硬直した職場文化など勤労環境改善のための努力が必要だ」と指摘した。