これに対し雑貨売り上げは８５１７億円から１兆１１５億円に１８．７％増えた。服は安いものを買っても、自身を表現する貴金属、バッグ、化粧品などにはお金を惜しまない最近の消費トレンドが反映された結果だ。

韓国でもこうした兆しが見られる。韓国の百貨店も衣類が売り上げの３分の１を占める。しかし今年７～９月期の女性スーツの売り上げは前年同期比２．２％減少したほか、女性カジュアルが４．５％減、男性衣類が６．４％減など衣類の減少傾向が目立つ。服が売れないため百貨店売り上げも２０１３年の２９兆８０００億ウォンから２０１４年が２９兆３２３０億ウォン、２０１５年が２９兆２０２０億ウォンと減少した。百貨店業界関係者は「衣類の消費性向がブランド中心からＳＰＡブランドを中心にした実利型に変わった。百貨店でデザインとブランドを選び購入はオンラインでする消費者も少なくない」と紹介した。実際に産業通商資源部によるとオープンマーケットの１０月のファッション・衣類消費増加率は全品目で最も高い前年同月比６９．７％だった。米国もやはりこうした消費文化の変化の中でメイシーズをはじめとしてコールズ、サックス・フィフス・アベニューなど大型百貨店チェーンが売り場を大挙縮小するなどスリム化に乗り出した。

日本の百貨店の現在はどうだろうか。西武百貨店所沢店が「百貨店の顔」である１階に食品売り場を設置するなど危機打開に努めている。東京旧市街地の一部百貨店は中低価格製品を安く販売し「割引百貨店」とからかわれたりもする。

韓国の百貨店が人口減少と消費市場沈滞、合理的消費スタイルの台頭のような大きな波に逆らうことができるだろうか。百貨店も規模で競うよりは効率性と多角化に座標を調整しなければならないという意見が出ている。ＣＪ経済研究所関係者は「百貨店は売り場の大型化をだれが先に止めるか、減少する衣類売り上げをどのように支えるのかなどの構造的な困難を抱いている。ブランドイメージを傷つけない範囲で中低価格スーツとカジュアル　ブランドに売り場を貸してシナジー効果を引き出した東武百貨店、西武百貨店、松屋などの事例を参考にしなければならない」と助言した。

ただ韓国の百貨店業界は韓国と日本の市場環境が相当部分で異なるだけに「韓国型」の危機脱出策に苦心している。韓国の大型百貨店関係者は「韓国は日本のように化粧品・衣類などの専門店が多くなく、百貨店は依然として流通チャンネルとして百貨店ならではの競争力を維持している。食品、中低価格商品などが集客の助けにはなるが、率直に百貨店の収益に大きく役立っていない構造で、むやみに中低価格戦略を使うには無理がある」と話す。彼は「結局多様なオムニチャネルを活性化し、オンライン顧客を百貨店と連動した自社オンラインモールに引き込み、体験型売り場などを増やし顧客が百貨店を訪問する契機を作ることが対案」と話している。


韓国の百貨店、１０年前の日本の失敗に似ていく（１）