だが莫大な規模の国の債務は出口戦略を考えなければならない黒田総裁にも悩みの種だ。

日本は高齢化にともなう社会保障費用などを税収で充当できなくなり国債発行でこれを埋め合わせている。日本の国の負債は昨年末１０８５兆７５３７億円で過去最大値を記録した。

日本の国債発行残額は９兆ドル（９６０兆円）を超える。日本銀行はこのうち４１％ほどを保有している。日本銀行は物価目標値２％を達成するために当分緩和的通貨政策を継続するという方針だ。

ブルームバーグは「国債など日本銀行の保有資産が経済規模と同水準になってきたが、近日中には金利を正常化しないだろう」と予想した。

国の負債が増える状況で金利を上げれば利子負担が大きくなるだけに財政健全化対策がまとめられない限り日本銀行が動ける余地は狭いということだ。

ロイターは「国の負債が急増する中で日本銀行の過度な国債保有比率は通貨政策の持続の可能性に対する懸念を拡大する」と指摘した。

人民銀行の易綱総裁も急増する企業負債と地方政府の過度な負債による金融不安を鎮めなければならない。

国際決済銀行（ＢＩＳ）によると昨年６月の名目国内総生産（ＧＤＰ）比の中国企業（非金融部門）の負債規模は１６３．４％で米国の７３．４％、ドイツの５３．８％など主要国に比べ高かった。中国政府の全負債のうち地方政府の割合は２００７年末の３４．２％から昨年６月末には６５．２％まで拡大した。

家計負債も増え続けている。中国のＧＤＰ比の家計負債比率は２００７年末の１８．８％から昨年６月末には４６．８％に上昇した。先進国平均の７５．４％よりは低いが増加スピードは速い。国際通貨基金（ＩＭＦ）は「中国の増える負債が金融市場の不安要因になりかねない」と明らかにした。

出航した韓中日の中央銀行号にはすでに強風が吹いている。船の舵を握る総裁は試験台に立たされた。金利引き上げや他の通貨緊縮政策を展開するのが容易でない状況で資本流出の懸念に常に気を遣わなければならない。景気過熱も心配しなければならない。金利引き上げの信号弾になる物価上昇もリスク要因だ。

彼らが激しい風を乗り越え安定した通貨政策を展開できるだろうか。ブルームバーグは「金利を上げれば負債負担が大きくなるだけに、アジアの主要国が緊縮的通貨政策に方向を定めるのは容易でないだろう」と伝えた。


三人三様、負債との戦いに出た韓中日中央銀行総裁（１）