【社説】元慰安婦女性も支援呼び掛け

【社説】元慰安婦女性も支援呼び掛け

2011年03月15日15時28分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  史上最悪の大地震に苦しむ日本国民を助けようという温情の波が、韓国社会の各界で起きている。 超大型地震と津波が残した惨状を画面で見たネットユーザーを中心に自発的な募金運動が展開され、各宗教団体や市民団体、メディアなどが救護物品の受付に率先している。 人を派遣して救護活動に加わろうという団体もある。 不意の災難にあった人々に対する人間的な同情と心配からだ。

  日本東部を襲った地震の被害規模は、時間が経過するにつれて想像を超越するほど大きくなっている。 昨日、宮城県では約2000人の遺体が見つかるなど、犠牲者が大きく増えている。 死者は数万人に達するという予想も出ている。 公共施設に避難した人が31万人を超え、約80カ所で孤立した2万4000人が空腹と寒さに震えながら救助を待っている。 全壊した約5700戸を含む4万6000戸の家屋とビルが破損し、原発6基の稼働中断で戦後初めて電力供給制限が実施されている。 経済的な被害は計り知れない。

  未曽有の災難にあった日本を助けるために、政府は可能なあらゆる努力をするという立場だ。 日本政府の要請で政府は救助犬2匹とともに5人の緊急救助チームを真っ先に派遣した。 102人で構成された119救助隊も昨日、日本に到着した。 アラブ首長国連邦(UAE)を訪問中の李明博(イ・ミョンバク)大統領は菅直人首相に電話をかけ、最大限の支援を約束した。 政界も支援に積極的だ。 韓流スターまでも加勢し、みんなが寄付に賛同している。

  政府・民間に関係なく可能なすべての支援を惜しんではならないが、日本が最も必要としている支援をすることが最も重要だ。 今すぐ必要なのは被災者のための水と食料、毛布だという。 政府は日本政府との緊密な協議を通じて、最善の支援策を考えなければならない。 日本と協力関係を結んでいる民間企業も積極的に支援する必要がある。 精油工場の稼働が中断した日本企業が、長期契約に基づいて導入している精油を、代わりに購入してもらえないかという要請を韓国精油企業にしてきたという。 可能な範囲で積極的に検討してみる問題だ。 また不足した電力の確保のため、私たちが支援できることはないか考える必要がある。 他人に迷惑をかけることを嫌う日本人の品性を考慮すれば、私たちがまず支援できることを見つけなければならない。

  日本は最も近い隣国だ。 厳しい時に助けを与えられる隣人が真の隣人だ。 過去の歴史は歴史であり、人道主義は人道主義だ。 元従軍慰安婦の女性も「日本の蛮行は忘れられないが、いまは苦しむ日本国民を助けるのが先」と訴えている。 過去の歴史に縛られて隣人の痛みに顔を背けるのは歴史の奴隷になることだ。 いまは相手の身になって日本に支援の手を差し伸べる時だ。 東日本大地震は人類愛と民度を試している。

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