フランスの経済学者トマ・ピケティが２０１３年に出した『２１世紀の資本』はこれまで３０カ国語に翻訳され２２０万冊以上売れた。「資本収益率は経済成長率より高く（ｒ＞ｇ）富の不平等は深刻化するほかはない」という彼の主張は２００８年の金融危機以降不平等に対する大衆の不満が大きくなった状況とかみ合わさりセンセーションを巻き起こした。「ピケティ現象」という言葉ができるほどだった。

もちろんピケティの前にも富の不平等を指摘する理論は多かった。それでも彼の主張が世界的反響を起こしたのは彼が抽象的理論ではなく具体的統計を積極的に活用したためだ。彼はきらびやかな数学的技法を使う代わりに英国やフランスなど２０カ国ほどの過去３００年間の税金資料を利用して「ｒ＞ｇ」という理論を導き出した。

そのためその後ピケティ理論をめぐる論争も理論の方向性よりデータの正確性が核心争点になった。英フィナンシャルタイムズはピケティが利用したデータは不正確だと異議を提起し、ピケティはこれに対して「分析のための単純化過程」と反論した。

ソウル大学経済学部のイ・ジュング名誉教授は「韓国は基本的に米国や欧州の研究者が自然に習得する哲学的、歴史的な知的資産が不足している上に米国に比べまだ資料量が不足している」と話した。

国策研究院で勤務経験がある学界関係者も「韓国はデータの多様性が落ちこれまで集められたデータも信憑性が低い。研究に必要だがお金にならないと民間で生産するのが難しいデータも多い」とした。