８月は韓国証券市場に暗雲が立ち込めた月だった。米国の９月利上げへの懸念、中国証券市場の急落と人民元切り下げ、対北朝鮮威嚇という悪材料が重なり市場が大きく揺れ動いた。ＫＯＳＰＩ指数は先月１１日に２０００ポイントを割り込んだ。２１日には１９００ポイントを超え２４日には１８２９．８１まで落ち込んだ。幸い関連悪材料に対する懸念が緩和され反騰したが１９００ポイント付近で騰落を繰り返している。

ＫＯＳＰＩ指数の不振は２００８年の金融危機以降最も長期にわたり売りに出た外国人投資家による部分が大きい。外国人投資家は先月５日から今月２日までＫＯＳＰＩ市場で２０営業日連続で株式を売り越した。累積金額だけで４兆２４１２億ウォンに達する。ＫＯＳＰＩが下落傾向を見せた時期と一致する。２０００年代に入り２０営業日以上外国人が売り攻勢に出たのは２００５年３月の２０営業日と２００８年１月の２１営業日、２００８年７月の３６営業日だけだ。

ＫＯＳＰＩ指数は過去にも外国人の株式売買の流れに敏感に反応した。金融情報会社のワイズＦＮと大信証券によると、証券市場の投資主体のうち２０１２年以降のＫＯＳＰＩ指数と相関係数が最も高いのは外国人投資家（０．６８）だ。外国人投資家が買い越せば指数が上昇し、売り越せば指数が下がる確率が高いという意味だ。これによると外国人が買い越しに転じない限りＫＯＳＰＩの反騰を期待するのは容易ではない。ちょうど外国人投資に変化の流れが見えている。８月末から売りの規模が小さくなっている。外国人投資家は先月２０日から２７日まで平均で１日４８００億ウォン相当を売り越した。先月２４日には１日だけで７２３８億ウォンを売り越した。しかし２８日からは３００億ウォン台に縮小した。１日には７４億ウォンの売り越しにとどまった。

大信証券のイ・ギョンミン研究員は、「米国の金利引き上げへの懸念と中国証券市場の変動が続く中でこうした現象が現れた。世界の景気鈍化が可視化していないので外国人投資家が売買パターンを変える可能性を示唆したもの」と分析した。サムスン証券のユ・スンミン研究員も「新興市場で資金離脱が続く可能性が大きいが、韓国証券市場で追加的な資金回収は限定的だ。時価総額基準で見るならすでに過去の平均を超え売り越し規模は小さくなるだろう」と予想した。

特にこの２０日間の売り攻勢の流れの中でも外国人はエネルギー、自動車・部品、健康管理、保険、証券、機械など１６業種では投資比率を増やした。代わりに半導体・装備、持ち株会社、小売り、必須消費財、運送などの比率は減らした。イ・ギョンミン研究員は「外国人は売り越しながらも国際原油価格反騰、ウォン上昇などの可能性を考え関連業種に投資したとみられる」とし、こうした流れに乗ればＫＯＳＰＩ指数より高い収益を記録できそうだと話した。

だが、米国の利上げと中国の景気不安のいわゆるＧ２発のリスクがなくなったのではない。１８日に開かれる米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）前まで韓国証券市場の変動性が続くだろうという分析も多い。現代証券のペ・ソンジン研究員は「先週のスタンレー・フィッシャー米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）副議長の発言後９月の金利引き上げの可能性にウェイトを置いている。ＦＯＭＣ会議までは米国の８月非農業雇用と、時間当たり平均賃金と失業率などの雇用指標に注目し慎重に対応しなければならない」と話した。ＫＴＢ投資証券のキム・ユンソ研究員も「為替相場の影響で自動車関連株が反騰したりしたが市場全体は不安定なので防衛的に対応するのがいいだろう」と話した。