◆米国にも中国にも一貫した声を＝現在、韓国は米中、米露の間での綱渡りがいつよりも難しい状況になっている。ウクライナ情勢の初期にはいかなる意見も出さず、ロシアのクリミア半島併合後に「これを認めることはできない」という「最小限の立場表明」にとどめたのは、政府のこうした悩みがにじみ出ている部分だ。政府は声明を出す前、ロシアに先に説明したという。

政府が環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉議論が最終段階に近づいた昨年末に関心を表したのも、中国を意識したものだった。中国はＴＰＰを日米が主導する対中国包囲網と認識しているからだ。韓国は中国との自由貿易協定（ＦＴＡ）を優先的に推進する一方、米国を考慮して後からＴＰＰ参加意思を表明するというそれなりの妙手を使ったが、どちら側からも歓迎されなかった。

梨花女子大国際学部のパク・インフィ教授は「戦略的に均衡を保つ方法は、むしろ米中、米露間でバランスの取れたメッセージを与えるべきだという負担を捨てることだ」とし「韓国の利益、人類普遍の価値など基準を明確に定め、相手が米国であれ中国であれ一貫した声を出すのがよい」と説明した。

◆中堅国の地位を活用すべき＝韓国が主導した中堅国協力体（ＭＩＫＴＡ＝メキシコ・インドネシア・韓国・トルコ・豪州）は、先進国と開発途上国に二分化される多者協力体の限界を克服しようという趣旨で誕生した。昨年９月の国連総会で尹炳世（ユン・ビョンセ）長官がメキシコ・トルコ外相と会った際、両国も“挟まれた国”として似た悩みを抱えていることを知り、主要２０カ国（Ｇ２０）のうち豪州とインドネシアを引き込んで５カ国が意気投合した。

中堅国の外交地平を広げ、今後、中堅国に入ってくる開発途上国に一種のロールモデルの役割ができるという点で、国際社会はＭＩＫＴＡを期待の目で眺めている。外交部の関係者は「強大国中心の外交から脱離して自救策を用意し、中堅国の存在感を高めるという目標で具体的な議題などを考えている」と説明した。


米中露に挟まれた韓国…「すべて満足させるという執着を捨てるべき」（１）