「ある会社に海外在庫を管理する社員がいるとします。中国やインドにある倉庫の天井にドローンを飛ばしてこれを操縦するだけで倉庫に行ったようにリアルに在庫を調べることができます。こうしたビデオサービスのためにはデータ量が現在の１０倍水準に増えなければなりません。５Ｇ時代が開かれなくてはバーチャルリアリティ（ＶＲ）事業も商用化することができないものです」。

スポーツ中継も変わる。バーチャルリアリティ技術を通じ自身が応援する選手になりスタジアムを駆け回るように競技を楽しむことができる。すべての自動車が通信につながれば居眠り運転のような異常信号を管制センターが感知して事故を画期的に減らすこともできる。いまは監視カメラ録画方式で家にいる子どもの近況をチェックするが、５Ｇ時代には子どもの姿をいつでもリアルタイムで中継するように見られるようになる。

今回の次世代事業チームにＣＥ部門から人材が選ばれたのは、モノのインターネット（ＩｏＴ）が５Ｇ時代の核心事業に選ばれるためだ。彼が考えるモノのインターネットとは何だろうか。「スマートフォンの形態が非常に多様化するのがモノのインターネットだと考えます。いまはすべてのスマート機能がスマートフォンに集まっているでしょう。これからはコップもボールペンもスマート機器になるでしょう」。

会社レベルで次世代収益源の悩みに核心的な役割を持つネットワーク事業部だが、サムスングループが事業再編を本格化し昨年末から絶えず売却説が出回った。

キム社長は「ネットワーク事業部は通信会社に装備を供給する企業間取り引き（Ｂ２Ｂ）が大部分のためこれまで売却説を大衆に説明する必要はないと考えた。社員の士気が落ち顧客からも問い合わせがあふれこれ以上放置できなかった」と話した。彼は「半導体とスマートフォン、家電などサムスン電子の事業は通信技術に連結された時に完結性を持つ。絶対にネットワーク事業部が売却されることはないだろう」と強調した。

世界１位の製品を多く出した無線事業部や消費者家電部門、半導体市場で独歩的な部品部門に比べ実績が目立たず売却説が出てくるのではないだろうか。彼は「いま１等でないことは事実だが、結局は１等になるだろう。５Ｇ市場ではわれわれが米国と韓国で最も有利な位置を先取りしており見通しは明るい」と話した。


「サムスン、未来の収益源先取り」別動隊を構成（１）