東日本大地震が発生して４日目、地震の廃虚の中でも“ボランティア”という花は咲いている。津波がさらって行った地域の奉仕団体にはボランティアの問い合わせ電話が“津波”のように押し寄せている。宮城県仙台市にあるごみ拾いなどを行うボランティア団体アーバンネットには１日に数百件のボランティア問い合わせ電話がかかってきている。日本政府と各地方自治体は、「ボランティアメンバー申請が多いが被害がひどすぎるためにまだ出入りできない。少し待ってほしい」としてボランティアメンバーらを送り返している。

被害を受けた住民たちは互いに抱き合っていた。岩手県宮古市では地震で家をなくした被災者らが避難所として用意された学校で老人たちにおにぎりと味噌汁を運んだ。津波被害を受けた仙台市でもボランティアメンバーらがガソリンスタンドの前でガソリンを購入しようとする数十台の車両を案内した。地震被害を受けた飲食店は隣人たちのために無料で食事を提供することもした。

支援物資配給は過去の地震で痛みを経験した住民たちが先頭に立った。１９９５年の阪神淡路大震災で６０００人余りが死亡する痛みを味わった神戸市の社会福祉協議会には、「阪神大震災の時の支援に報いたい」というボランティアメンバーらの問い合わせが相次いだ。神戸市は１３日にコメ１万トンと毛布５０００枚、仮設トイレ１６０個を仙台市に急送した。阪神大地震当時の復旧資料なども送り被害復旧の参考にできるよう配慮した。阪神淡路大震災当時は１３０万人のボランティアメンバーが２カ月以上にわたり救助作業に力を合わせた。神戸市関係者は、「阪神淡路大震災当時、避難所近くに穴を掘るなどトイレのために苦労した。生活に必要な資材支援を急いでいる」と話した。神戸市内ではあちこちで募金活動が行われている。

２０００年にマグニチュード７．３の強震が発生した鳥取県も１３日に宮城県に簡易トイレ３５８個と毛布１０００枚を送った。鳥取市も福島県に２トンの飲料水を入れた給水車と職員７人を送った。


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