大田（テジョンシ）に住んでいるシムさん（４２）は最近、公共自転車（別名：タシュ）に乗っていた時に倒れて腕と足に軽い傷を負った。地下鉄月坪（ウォルピョン）駅の駐輪場から自転車を取り出し、５００メートルぐらい前進してブレーキをかけたが効かなかった。地面に足を突っ張って自転車を止めようとしたが、速度に勝てず倒れた。シムさんは「一度けがをしてからは公共自転車を利用するのが怖くなった」と述べた。

自治体が運営している公共自転車がその役割を十分に果たしていない。整備不良などでよく故障するが、きちんと修理されていない。このため、利用者が事故に遭うことが頻繁におきる。一部の自治体では運営システムの非効率性が問題だと指摘している。地方自治体が公共自転車を本格的に導入したのは２００８年からだ。環境にやさしい交通手段として自転車を普及し環境汚染を減らそうという趣旨だった。現在、公共自転車を運営中のところは、ソウル・大田・大邱（テグ）・光州（クァンジュ）などの広域市と慶尚南道昌原（キョンサンナムド・チャンウォン）、全羅南道順天（チョンラナムド・スンチョン）、麗水（ヨス）など２５カ所だ。

大半の自治体は無人停留場（ステーション）システムで公共自転車を運営している。交通カードなどを駐輪場に設置されたシステムに認識させれば利用できるようにしている。公共自転車は、通勤や学生の登下校、週末レジャー活動などに利用される。

中央日報が最近、大田地域の１１カ所の自転車ステーションにある約２００台の自転車を点検した結果、半数は故障している状態だった。主にサドルの調節装置の不具合、反射器材の取り付け不良、ブレーキ故障などだった。大田市の駐輪場（１７台収容）にあった６台のうち、５台は故障したまま放置されていた。２００９年に公共自転車を導入した大田市は、現在１０７７台を運営している。このうち２０％程度は毎日故障してしまう。故障した自転車が原因で、昨年５月から１年間で約１００人がけがをした。修理費も年間約１０億ウォン（約９２００万円）かかる。

度重なる故障の原因として、自治体のずさんな管理と低い市民意識が挙げられる。忠南（チュンナム）大学在学生のイ・ギュジンさん（２６）は「ライト破損など一部分の故障は利用者が自転車を乱暴に扱うために発生する」と述べた。地方自治体は予算と人材不足などを批判している。大田市の公共自転車の修理専門家はわずか６人だ。彼らは１日平均およそ２００台の自転車を直す。大田市のムン・ソンウン自転車担当は「担当者が一日中、自転車を直しているにもかかわらず人手不足だ」と述べた。

運営システムに問題があるところもある。光州市は２００８年から公共自転車６０３台（６８カ所）を運営しているが、人が直接貸し出して回収している。無人システムに比べるとはるかに面倒なうえ、多くの管理人を必要とする。光州市は現在、公共自転車を無人システムに転換するには２００億ウォンの予算が追加で必要だとみている。

公共自転車の利用率は低い。自転車１台当たりの１日平均利用率は、大田が２．１５回、光州は０．１４回だ。公州（コンジュ）大学のキム・ギョンソク（建設環境工学部）教授は「中小都市は２～３回以上の自転車利用率にならないと公共自転車の役割を果たしているとは言えない」と述べた。

一方、昌原市は比較的うまく運営している地域に挙げられる。昌原は２００８年、全国で一番先に公共自転車を導入した。約５３００台の公共自転車の駐輪所が３９５カ所にもなる。このため市内のどこからでも利用しやすい。１台当たり１日平均利用率が８．３回と高い。全地球測位システム（ＧＰＳ）など先端システムで管理している。