「アルファ碁のライバルが中国に現れた」。１９日に東京で開かれた世界コンピュータ囲碁大会決勝戦。中国のインターネット企業テンセントが作った囲碁人工知能（ＡＩ）「絶芸」が日本のＡＩ「ＤｅｅｐＺｅｎＧｏ」を破り優勝すると、外信は中国ＡＩの浮上をこのように紹介した。１６種類のＡＩプログラムが囲碁の実力を競うこの大会に絶芸は初出場して優勝まで手にした。グーグルの子会社が開発した「アルファ碁」は今大会には参加しなかったが、絶芸は昨年優勝したＤｅｅｐＺｅｎＧｏを決勝で、２０１５年に準優勝した韓国の「トルバラム」を準々決勝で下した。ＤｅｅｐＺｅｎＧｏは日本のＩＴ企業ドワンゴと東京大学が、トルバラムは韓国のベンチャー企業のトルバラムネットワークスが作った。

絶芸の登場は恐ろしいほどに成長する中国のＡＩ技術力の断面だ。政府の全幅的支援、巨大ＩＴ企業の莫大な投資を背景に中国のＡＩ産業は米国を脅かす世界２位に上がってきた。「人工知能の都市」と呼ばれる中国浙江省烏鎮市が昨年発刊した「世界ＡＩ発展報告書」によると、中国のＡＩ関連企業は７０９社で米国の２９０５社の次に多い。投資誘致は１４６件、関連特許は１万５７４５件でこれも米国に次いで２位だ。

昨年末、米ホワイトハウスの報告書は「中国のディープラーニング（ＡＩの自己学習法）関連論文件数が米国より３５％も多い」として警戒した。

韓国はこの部門で世界的存在感が大きくない。烏鎮市のＡＩ報告書は韓国の技術水準に対しては言及すらしなかった。実際に２０１５年基準で韓国のＡＩ関連論文は中国の１４分の１、米国の１０分の１水準にすぎない。大企業でも米国のＡＩ会社ＶＩＶラボを昨年買収したサムスン電子、米シリコンバレーにＡＩ研究所設立を検討しているネイバーなどがいままさに関連投資を始めた程度だ。

これに対し中国企業の投資は次元が違う。「中国のグーグル」と呼ばれるバイドゥはＡＩ分野に２年間で３兆ウォンほどを投資したと推定される。２２日に「バイドゥを離れる」と明らかにした世界的ＡＩ学者のアンドリュー・ング元スタンフォード大学教授は、「バイドゥのＡＩグループは従業員が１３００人に達するほど成長した。２年間に自動運転技術と対話形コンピュータプラットフォーム、顔認識などの新事業を開拓した」と自慢した。

中国はドローン、電気自動車、太陽光分野でも水準級の技術を保有している。

中国がこのように未来産業で技術力を育てることができたのは製造業など伝統産業で先進国にほぼ追いついたためだ。特に韓国と比較すると技術力はあごの下まで追い上げており、価格と品質まで考慮した総合的産業競争力は半導体を除く多くの産業で韓国を超えた。中央日報が単独入手した産業通商資源部・韓国産業技術評価管理院の「２０１５産業技術水準調査報告書」によると、全産業にわたる韓中の技術力格差は０．９年だった。１０年前の同じ調査では格差が４．７年だった。「日本の技術力に追いつけないのに中国の追撃が恐ろしい」という「サンドイッチ論」が提起されてから１０年で「どうやって中国を追いかけて行かなければならないのか」を悩まなければならない境遇になったのだ。

専門家らは中国との格差がある半導体などの産業では格差をさらに広げ、伝統産業よりは第４次産業革命で新たに登場した領域で果敢な挑戦が必要だと指摘する。知能情報技術研究院のキム・ジンヒョン院長は「未来にどんな技術が脚光を浴びるのか計りにくいだけに企業と技術者が自由に投資し研究できる風土を作らなければならない。激しいと感じられるほど未来技術に関連した規制をなくすのがその始まりだ」と話している。