主な新興国通貨が強勢（ドル安）を見せているのも外国人資金の追加流入への期待を大きくしている。ＬＩＧ投資証券の分析によれば２００９年以降、韓国・香港・シンガポール・ブラジルなど１９の新興国通貨対比のドル貨幣価値を比較した「ＯＩＴＰドルインデックス」がドル安に切り替わると外国人投資家は韓国株式を買っていた。ＯＩＴＰドルインデックスは１月１５７．９から今月は１５６．２に落ちた。新興国通貨がドル安に変わったという意味だ。

チ・ギホＬＩＧ投資証券リサーチセンター長は「２００９年以降、新興国通貨が強勢に変わる９回の変曲点で外国人はすべて韓国株式を買っていた」として「今年の７－９月期までは外国人投資家が韓国株式の買収主体に浮上する可能性が高い」と見通した。

◆企業実績が「障害物」

外国人資金の上げ潮を触発するほどの自らの動力が不足していることは韓国株式市場の弱点として挙げられる。企業実績の不振が続くのが障害物として作用するだろうという憂慮だ。教保（キョボ）証券は今年１－３月期に証券市場に上場した５００大企業の純利益は２２兆８０００億ウォンで前年同期（２５兆８５００億ウォン）対比で１１．８％減少すると予想した。今年２月まで１４カ月連続で輸出増加率が減少するなど輸出不振が続いている上に、原油安などの脅威も完全に消えていないためだ。キム・ヒョンニョル教保証券投資戦略チーム長は「国内株式の投資魅力が高まるためには、景気と企業実績の指標がいち早く改善されなければならない」として「今のところはそうした兆しが見られない」と話した。

機関の売り傾向も市場の不安要因だ。外国人資金の流入効果を相殺する可能性があるためだ。イ・ギョンミン大信（テシン）証券研究員は「外国人の買収価格が堅調だとはいうがＫＯＳＰＩ指数１９５０ライン以上では差益実現を狙った機関の売りの圧力が大きくなる」として「機関の売り傾向がＫＯＳＰＩの追加上昇を困難にする可能性がある」と指摘した。


韓経：外国人資金、韓国証券市場へ「Ｕターンシグナル」（１）